中国の不動産危機は、サバ缶から考え直せるか――「信用経済」の亡霊と、思考実験の自由

最初にこれは素行実験であり娯楽エッセイである

画面の中の数字が真っ赤に染まり、何十兆円という資産が「消滅した」とニュースが報じる翌朝にも、窓を開ければ昨日と変わらない景色が広がっている。
郊外の畑では朝露を浴びたキャベツが青々と葉を広げ、工業団地の工場では巨大なプレス機や旋盤がいつでも動ける状態で油を光らせ、物流倉庫の前には燃料を入れたトラックがずらりと並んでいる。昨日までパンを焼いていた職人が、株価の下落とともにパンの焼き方を忘れるわけではないし、旋盤工の腕から突然技術が抜け落ちるわけでもない。
冷静に考えてみれば、金融危機やバブル崩壊という現象は実に奇妙だ。大地震や戦争で工場が瓦礫になり、農地が塩害で全滅したのなら、人々が飢えたり困窮したりするのはわかる。物理的な富そのものがこの世から失われたからだ。ところが金融危機では、昨日まで存在した農地も、工場も、機械も、そして人々の知識や技能も、何ひとつ傷つかずにそこにある。ただ、それらを結びつけて動かすための「貨幣」と「信用」、つまりコンピューターの画面や帳簿の上に書かれた数字のネットワークだけが目詰まりを起こし、結果として「作れる人」と「必要としている人」が出会えなくなって社会全体が窒息していく。
私は普段、歯科医師として診察室に立ち、患者の口の中を診ている。医療の現場にいると、「カルテの上の数字」と「目の前の生身の身体」の違いについて考えさせられることがよくある。検査データはもちろん重要だが、それ自体が患者の命そのものではない。どれほど複雑な病態を抱えた患者であっても、まず最初にやるべきことは「生命維持を確保すること」であり、原因となっている病巣を根本から取り除く治療は、患者が今日を生き延びられる状態を確保したうえで行うのが鉄則だ。
もちろん、不動産バブルが残した爪痕のすべてが「帳簿上の幻」だと言うつもりはない。需要もないのに投機目的で建てられ、誰にも住まれないまま風に吹かれている高層マンション群――いわゆる鬼城のような過剰な建物は、物理的にも使い道のない無駄なコンクリートの塊だろう。そこに投じられた労力や資材は元には戻らない。だが、そうした不要な建物を除けば、その国に暮らす人々が今日のご飯を食べ、服を着て、雨風をしのぎ、明日も働き続けるための生産能力までが消えてなくなったわけではないはずだ。
それなのに、なぜ帳簿の数字が壊れたくらいで、生身の社会までが立ち往生しなければならないのか。
これからお話しするのは、そんな素朴で少しばかりひねくれた疑問から始まった、私とAI（人工知能）との長い壁打ちの記録であり、ひとつの大胆な思考実験である。専門家の書く政策提言書でもなければ、お行儀のよい学術論文でもない。ニュースを見ながら「世の中の仕組み、なんだかバグっていないか？」と考え込んでしまった一人の歯科医師が、AIという相棒を相手にどこまで常識の枠を引っ剥がせるかを試した、知的な悪戯のような読み物として付き合ってほしい（なお、作中のAIとのやり取りは、実際の対話の趣旨を保ったまま読みやすく再構成している）。
ホルムズ海峡の渋滞と、核ミサイルでは車は作れないという当たり前
そもそも私がAIを相手にこんな議論を始めたきっかけは、中国の不動産問題ではなく、中東をめぐるひとつの経済ニュースだった。
ホルムズ海峡の通航が妨げられ、中東向けの完成車輸送が滞ったことを受けて、トヨタ自動車が日本国内での生産を減らすという報道である。海の向こうの緊張が、巡り巡って日本の工場のラインを止め、働く人々の手元を狂わせる。そのニュースを眺めながら、私はAIに話を振ってみた。話題は自然と、中東情勢の火種であるイランの核開発や、核保有国とどう向き合うかという安全保障の議論へと広がっていった。
世の中の議論を聞いていると、「あの国に核兵器を持たれたら終わりだ」「どんな犠牲を払ってでも軍事的に阻止しなければならない」という威勢のいい言葉がよく飛び交う。核武装に成功した国には軍事的に手を出しにくくなる、という戦略上の理屈や心理は私にもわかる。しかし、「核を持たれたらすべて終わり」というのは、本当にこの世界の絶対法則なのだろうか。
歴史を振り返っても、戦争とはそれ自体が目的ではなく、政治や外交上の目的を達成するための手段にすぎない。もし相手の核保有を阻止するための戦争によって、ホルムズ海峡のような世界の動脈が長期間封鎖され、物流が止まり、こちらの経済や暮らしに莫大な損害が出るのだとしたら、それは手段と目的が転倒していないか。「核を持たせないこと」を最優先の絶対条件にするあまり、支払うコストと得られる結果の天秤が壊れてはいないか、と私はAIに問いかけたのだ。
考えてみればいい。ある国が核兵器を手に入れたとして、その瞬間に、その国の工場からトヨタの車のように故障しなくて燃費のいい自動車が走り出してくるだろうか。世界中の人々が欲しがるような医薬品や、最先端の半導体や、美味しい農産物が自動的に生み出されるだろうか。そんなわけがない。
世界の市場で選ばれ、国が豊かになるためには、高い品質、適正な価格、確かな技術、そして「この相手となら安心して取引できる」という地道な信用が必要になる。「うちは核ミサイルを持っているぞ」と周囲を睨みつけたところで、世界中の消費者がその国の製品を継続的に買ってくれる仕組みにはならないのだ。
その最もわかりやすい実例が北朝鮮だろう。彼らは国民に重い負担を押しつけながら核とミサイルを開発し、体制を維持することには成功している。外から軍事力で政権を倒すことは確かに難しくなった。しかし、それによって彼らが経済的な大国になれたかといえば、まったく逆である。核は「体制を守る盾」にはなっても、「国を豊かにするエンジン」にはならない。相手が経済を軽視して孤立を選ぶなら、こちらが無理に軍事力で体制を転換させようとしたり、逆に手を差し伸べて救済してやったりする義務はない。核を持ったからといって特別扱いせず、淡々と経済競争で突き放していけばいいだけの話だ。
すると、私の話し相手であるAIは、いかにも優等生らしい慎重な口調でこんな反論を返してきた。
「しかし、経済的に切り離したとしても、その国の軍事的な脅威や周辺地域への影響力は完全にはなくなりません。経済制裁だけで政権が崩壊するとは限らないという指摘もあります」
私は思わず画面に向かって苦笑いしてしまった。誰が「影響力を完全にゼロにする」などと言っただろうか。そして誰が「相手の政権を崩壊させること」をゴールに設定しただろうか。
どんな個人も国家も、人や物を動かし、軍備を維持し、対外的な工作や活動を行うためには、必ず資金と生産基盤という物理的な裏付けが必要になる。こちらが経済的なつながりを減らし、資源や製品の依存度を下げて距離を置けば、相手の活動能力の天井を低くし、こちらが受ける被害を限定することができる。相手が改心するかとか、政権が倒れるかといったことは、そもそもこちらの政策の成功条件にする必要すらないのだ。AIにそう指摘すると、彼はあっさりと「確かに、私は『影響をゼロにできるか』という不要な基準を勝手に持ち込んでいました」と非を認めた。
さらに言えば、これからの時代、長期的な国力の差を決定づけるのは領土の広さでもなければ、核弾頭の数でもない。経済力と技術があれば軍事力を強化することはできるが、その逆、つまり軍事力だけで経済的な豊かさを生み出すことはできないからだ。昔のように隣の国から油田や農地を力ずくで奪ってきたところで、現代の複雑なサプライチェーンや高度な生産性の差は埋められない。
とりわけこれからは、AIとロボットが研究・開発・生産のすべてを加速させる時代に入る。AIが設計を最適化し、ロボットが二十四時間体制で工場を動かし、そこで生まれた富とデータがさらなる研究開発や設備投資へと回る。この「技術と生産の複利ループ」に先に乗った側が、圧倒的な優位を積み上げていくことになる。そのループから外れた国が、いくら核兵器を抱えて自国の殻に閉じこもっていても、生産力の差は開いていくばかりだ。体制がしぶとく生き残ることと、その国が未来の競争力を持つことは、まったく別の問題なのである。
「信用経済」の崩壊を、なぜ「信用」で直そうとするのか
ここまで話が進んだところで、私の頭の中にはひとつの大きな疑問が浮かび上がった。
「じゃあ、核保有国であり、同時に世界第2位の経済規模を持ち、AIやロボットの開発でも米国と覇権を争っている中国はどうなんだ？」という問いである。
報道を見れば、中国のAI開発は目覚ましい勢いで進んでおり、各種の性能テスト（ベンチマーク）では米国の最先端モデルに肉薄しているという。ところがその同じ国が、足元では不動産バブルの崩壊と、それに端を発する深刻な金融の目詰まりに何年も苦しみ続けている。デベロッパーは巨額の負債を抱えて立ち往生し、地方政府の財政は逼迫し、若者の失業率は高止まりし、将来を不安視した人々は消費を控えてお金を溜め込んでいる。
もちろん、中国政府もただ指をくわえて見ているわけではない。住宅ローン金利の引き下げや頭金比率の緩和、地方政府による未販売住宅の買い取り枠の設定、いわゆる「ホワイトリスト」を通じた不動産プロジェクトへの融資支援、さらには地方の隠れ債務を整理するための借り換え債の発行など、次から次へと対策を打ち出してはいる。
しかし、外から眺めている一介の歯科医師の目には、それらの政策はどうにも奇妙な遠回りに映るのだ。なぜなら、彼らがやっていることのほとんどは、「既存の帳簿上の価格や債権・債務の枠組みをなるべく壊さないようにしながら、少しずつお金を流し込んで時間を稼ぐ」というやり方に見えるからである。
ここで問題の本質をスッキリ見通すために、経済というものを二つのレイヤーに切り分けて名前をつけてみよう。
ひとつは、私たちが普段使っている貨幣や銀行預金、債権、不動産の帳簿価格といった「信用経済」だ。そしてもうひとつは、米や肉、電気、工場の工作機械、トラック、さらには現物をそのままやり取りする物々交換のような「物質経済」である。
この二つは、似ているようでいてその性質が根本から異なる。「信用経済」の正体は、突き詰めれば人間同士の「約束」と「思い込み」でしかない。「この紙切れ（あるいはスマホ画面の数字）を持っていけば、明日も誰かが食べ物や労働と交換してくれるはずだ」「このマンションは来年も同じ値段で売れるはずだ」とみんなが信じている間だけ価値が存在し、ひとたび「あれ、あの会社は借金を返せないんじゃないか？」と疑心暗鬼が広がれば、信用は一晩で煙のように消えてなくなる。
それに対して、「物質経済」は食べられる物や使える設備そのものだ。もちろん食品にも賞味期限はあるし、機械も手入れをしなければ錆びつくが、少なくとも銀行が潰れた瞬間に倉庫の米が消滅したりはしない。帳簿が壊れても、缶詰の中身まで消えるわけではないのだ。
こうやって整理すると、いま中国がハマっている罠の正体が実によく見えてくる。
いまの中国は、不動産バブルの崩壊によって「信用経済」のほうが致命的に傷ついている状態なのだ。それなのに、政府が一生懸命やっている対策は、金利をいじったり、社債の返済期限を延ばしたり、融資の枠を増やしたりと、傷ついた「信用経済」の道具を使って、なんとか信用を継ぎ接ぎしようとする試みばかりである。
信用経済が目詰まりを起こして人々が困窮しているなら、金融システムを大掃除するまでの間、いったん信用経済の土俵から降りて、「物質経済」の土台に社会全体を緊急着陸させてしまえばいいではないか。つまり、国家が国民の「衣食住」を現物で直接保障してしまえばいいのである。
私が暮らす日本や欧米のような自由主義・市場経済の国では、これは言うほど簡単ではない。個人の財産権や契約の自由が強く守られており、アパートの家賃も、病院の医療費も、家庭の電気代も、スーパーに並ぶ食品も、すべては民間の市場取引の網の目の中に組み込まれているからだ。国家が突然「今日から家賃と電気代はタダにします、食料は国が指定した工場に作らせて配ります」などと言い出せば、市場のルールと正面衝突して大混乱になる。
だが、中国は違うはずだ。彼らは「社会主義」を国是として掲げ、共産党の指導のもとに国家が生産計画を立て、国有企業を動かし、物資を配分し、基礎的なインフラやサービスを管理・統制してきた長い歴史と制度的経験を持っている。土地は原則として公有であり、エネルギーも通信も大銀行も国家の強い影響下にある。
普段は自由主義陣営から「国家の統制が強すぎる」「市場原理を歪めている」と批判されているその体制的な特徴を、なぜこういう「信用経済が目詰まりを起こした非常時」にこそ、国民生活を守るための強みとして逆用しないのか。社会主義の看板を掲げるなら、その直接供給の能力を、なぜいま使わないのか。それが私の思考実験の核心だった。
「配るだけでは富は増えません」と繰り返すAIとの喜劇
私はこのアイデアを、すぐさま画面の向こうのAIにぶつけてみた。「中国なら、国家が計画を立てて国民の衣食住を直接保障し、物質経済を回しながら、その間に不動産バブルの不良債権を一気に整理してしまうことができるんじゃないか？」と。
するとAIからは、実に模範的で、そして実に退屈な「経済学の教科書」のような答えが返ってきた。
「国家が物資を無料で配布するだけでは、新たな富（付加価値）は生まれません。それは既存の富の再分配にすぎず、国家の財政負担を増大させ、長期的には生産意欲の低下や物資の不足を招く恐れがあります」
私は思わず椅子の上で姿勢を正し、キーボードを叩く指に力を込めた。一度や二度ではない。表現を変えて説明しても、AIはしばらくの間、「しかし、物を配る行為そのものからは経済的な余剰は生まれないため、過去の金融損失を埋めることはできません」と、まるで壊れたテープレコーダーのように同じ反論を繰り返したのだ。
なぜ話が噛み合わないのか。しばらくやり取りを重ねてみて、ようやく気づいた。AIは私の言う「支給する」という言葉を、「どこかにある倉庫の在庫や、国庫にあるお金を取り崩して、ただ人々に分け与えること」だと自動的に変換して読んでいたのだ。少なくとも私には、AIが「配給」という単語を聞いた瞬間に、「それは非効率なバラマキで財政を悪化させるものだ」という教科書の引き出しを無条件に開けているように見えた。
「いいか、よく聞いてくれ」と、私は画面に向かって説教するように入力し直した。「私は倉庫にある在庫を配って終わりにしろと言っているんじゃない。国民に支給するために、止まりかけている農場や工場に国家が発注を出して、新しく物を作れと言っているんだ」
ここが、この思考実験のいちばんの肝である。
不況や金融危機のときに何が起きているかを思い出してほしい。工場にはまだ使える機械があり、倉庫には原材料があり、街には働きたい人々がいる。それなのに、「作ってもどうせ売れないだろう」「取引先から代金が回収できないかもしれない」という「信用経済」側の不安があるせいで、経営者は工場の稼働を落とし、労働者を解雇してしまう。機械も人もただ遊んでいる状態、これが一番の損失だ。
そこで国家が前に出て、全国の農業生産者や食品加工工場、物流業者に対してこう宣言するのである。「向こう一年間、国民全員が十分に食べられるだけの米、小麦、そして缶詰を、国家が責任を持って全量買い上げる。そのために必要な電力、燃料、原材料の割り当ても国家が保証する。だからフル稼働で作れ」と。
想像してみてほしい。昨日まで注文が減って閑古鳥が鳴いていた地方の缶詰工場に、国家から大量の発注書が届く。止まっていたベルトコンベアが再び唸りを上げて回り始める。水揚げされた魚や収穫された肉・野菜が運び込まれ、鉄板がプレスされて缶になり、次々と箱詰めされていく。工場で働く従業員には仕事と生活の糧が戻り、その缶詰を運ぶためにトラックの運転手がエンジンをかけ、段ボール工場や製鉄所にも注文が波及していく。
わかるだろうか。ここで価値を生んでいるのは、役所の窓口で人々に缶詰を手渡す「配布の瞬間」ではない。「国民に支給するという確実な出口」を国家が無理やり作り出すことによって、本来なら金融不安で止まっていたはずの生産ラインを動かし、人々の労働と設備を結びつけ、現実の世界に「食べられる食料」という物質を生み出し続けること、そのプロセス自体が富を生んでいるのだ。
人々が飢えずに暮らし、工場が錆びつかずに稼働し続け、技術や供給網が維持されていれば、社会は毎年少しずつ新しい生産物と余剰を生み出し続けることができる。その新しく生まれる生産と余剰によって、過去のバブルで生じた帳簿上の損失を時間をかけて実質的に吸収していけばいい。
ここまで説明したとき、画面の向こうのAIがピタリと反論を止めた。そして数秒後、こんな返答を表示したのだ。
「私の読み違いでした。サトシさんの提案は、単なる在庫の再分配ではなく、支給を出口として生産を維持・拡大し、生活と経済活動をつなぐ構想ですね。私はその点を誤解し、論点に合わない反論を繰り返していました」
人間相手なら、ここまで素直に自分の勘違いを認めることは滅多にない。休日にムキになってキーボードを叩く歯科医師と、教科書通りにしか読めない優等生AIとの奇妙な二人三脚が、ようやく同じ地図の上に乗った瞬間だった。
「またサバ缶かよ」と床屋がぼやく街の風景
生産を動かして物資を作るという筋道が見えたところで、私はもう一歩、思考実験のペダルを踏み込んだ。国家が生産させて国民に配る物資そのものに、「貨幣の代わり」の役割まで持たせてしまえばどうなるか、というアイデアである。
すると、ようやく話が通じたはずのAIが、ここでまたしても「賢すぎるがゆえの勘違い」をやらかした。
「なるほど、興味深い案です。国家が備蓄した食料を裏付けとして、食料と交換できる『配給切符』や『引換券』、あるいは専用のデジタルポイントを発行して流通させるのですね」
私は画面を見ながら、思わず「だから違うんだって！」と声に出して突っ込んでしまった。現代の経済学や金融論を学習したAIは、交換手段と聞くとすぐに「券」や「デジタルデータ」や「倉荷証券」といったスマートな仕組みに変換したがる。重たい米袋や缶詰をそのまま持ち歩くなんて非効率だから、紙切れやスマホの画面に置き換えたほうがいいだろう、という親切心なのだろう。
だが、その親切心が、危機の現場では命取りになるのだ。
いまなぜ危機が起きているのかといえば、人々が「銀行の預金残高」や「不動産の評価額」といった目に見えない約束事（信用）を信じられなくなったからだ。誰もが疑心暗鬼になっているときに、政府が新しく「食料引換券」や「危機対応デジタル通貨」を発行したところで、それは結局のところ「新しい約束の手形」をもうひとつ刷っただけにすぎない。「どうせこれも、いざ引き換えに行ったら『在庫がありません』『交換レートが変わりました』と言われるんじゃないか」と疑われた瞬間、新しい券もまた同じように目詰まりを起こす。
だから、断じて券など作ってはいけない。米、麦、缶詰――保存ができて、調理すればそのまま人間の腹に入る「現物そのもの」を、トラックで運んで各家庭にドンと配るのである。目の前にある10キロの米袋と、賞味期限が何年も残っている缶詰には、「いざとなれば自分が食べて生き延びられる」という確実な使用価値がある。
では、国家が生産ラインをフル稼働させて、国民が自分で食べる分を少し上回るくらいの米や麦や缶詰を、毎月コンスタントに支給し始めたとしたら、街の風景はどう変わるだろうか。ちょっと想像してみてほしい。
最初は誰も不安だから、配られた米袋や缶詰を自宅の押し入れやベッドの下に大事に積み上げるだろう。まずは「うちには半年分の食料があるから、何が起きても家族が飢えることはない」という安心感が、パニックを防ぐ防波堤になる。
やがて二ヶ月、三ヶ月と経つうちに、押し入れがいっぱいになり、「うちは夫婦二人暮らしだから、これ以上缶詰と小麦粉があっても食べきれないな」という余剰が必ず生まれる。一方で、人間の暮らしには食料以外にも必要なものがたくさんある。子どもの髪を切りたい、壊れた自転車のタイヤを直したい、新鮮な青菜や果物が食べたい。そこで、余ったサバ缶を袋に入れて、近所の床屋へ出かけていくわけだ。
「床屋さん、子どもの散髪をしてくれないか。お代のかわりに、未開封のサバ缶を6個置いていくよ」
ところが、である。ここで少しリアルに想像してみると、きっとこんな間の抜けた場面が起きるはずだ。
床屋の親父さんが、店の奥の棚をうんざりした顔で指さしてこう言うのである。「勘弁してくれよ、うちにも国から配られたサバ缶が山積みで、もう棚に入らんのだ。昨日の客もサバ缶を持ってきやがって、見たくもないよ」と。
そう、床屋も農家も修理工も同じ配給を受けているのだから、みんなが同じように余ったサバ缶を持ち歩いたら、「またサバ缶かよ！」と断られるに決まっているのだ。だが、そうやって店の軒先でぼやき合うところから、実は生きた「交換」の知恵が回り始める。
サバ缶を断られた父親は考えるだろう。「じゃあ床屋さん、何が欲しいんだ？」と。床屋が「うちは毎朝パンを焼くから、小麦粉と油ならいくらあっても助かるんだがな」と言えば、父親は向かいの通りに暮らす、食べ盛りの運動部の息子が三人いる一家のところへ走る。その家では、おかずになるサバ缶や肉の缶詰など三日で消えてしまい、逆に袋に入ったままの小麦粉が台所の隅で余っている。「うちのサバ缶と、そっちの小麦粉を交換してくれないか」という交渉がそこで成立し、父親はその小麦粉を抱えてもう一度床屋の暖簾をくぐるわけである。
家族の人数も違えば、年齢も、食の好みも、日々の消費量も違う。同じ物資が配られても、家庭ごとに「何が余って、何が足りないか」には必ず凸凹が生まれる。その凸凹を埋めるために、人々が知恵を絞って現物を動かし始めるのだ。
もちろん、私は「すべての商取引をサバ缶と小麦粉で決済しろ」などという極端な話をしているのではない。国家が電力、水道、医療、住居といった生活の土台を直接保障したうえで、人々の日常の足元の暮らしや小さな取引が完全に凍りついてしまわないための「補助的なバイパス経路」として、この泥臭い物々交換を使うのである。
洗練された現代の貨幣システムに比べれば、缶詰を抱えて街を歩き、「サバ缶はもういらん」「うちは小麦粉なら受け取るぞ」とやり取りするのは、重くて不便で滑稽に決まっている。だが、最新鋭のジェットエンジン（信用経済）が故障して墜落しそうなときに、「プロペラやグライダーは時代遅れでカッコ悪いから使わない」と言い張るパイロットがいたら狂気の沙汰だろう。信用が目詰まりを起こしたのなら、人間が何千年も使ってきた「現物」という最も原始的で止まりにくい予備エンジンに一時的に切り替え、まず地面への激突を避ける。それが生き残るためのリアリズムというものだ。
生産力がある現代だからこそ、「徳政令」と「外貨決済」の余地がある
さて、国家の発注によって農場と工場が動き、住居や医療や電力が直接支えられ、街では米袋や缶詰が行き交って、人々の暮らしと生産の現場が「物質経済」のベースでなんとか維持されるようになったとしよう。
ここからが、この思考実験のクライマックス、すなわち「壊れた信用経済の大掃除」である。
世の中の経済危機の議論を見ていると、いつも「あちらを立てればこちらが立たず」の袋小路に迷い込んでいる。なぜかといえば、すべての議論が「順番」を間違えているからだ。
人々がご飯を食べるのも、工場が部品を仕入れるのも、すべてが「既存の銀行システムと貨幣取引」という一本のロープだけにぶら下がっている状態で、不良債権を処理しようとする。だから、「いま不動産会社や銀行を厳しく整理したら、連鎖倒産が起きて失業者が街に溢れるぞ」「預金が引き出せなくなって社会が大混乱になるぞ」という恐怖が先に立ち、結局は問題先送りの延命策しか打てなくなる。冒頭で述べた医療の原則でいえば、生命維持を確保する前にいきなり大手術を始めようとするから、周囲がパニックになるのだ。
だからこそ、私が提案する手順は、順番が厳密に決まっている。
第一に、国家が生産計画と発注を回し、食料の現物支給と住居・医療・電力の直接保障によって、物質経済のバイパスを作る。 第二に、その仕組みが実際に機能し、たとえ明日から銀行の窓口がしばらく閉まろうとも、国民は誰も飢えず、住む場所を失わず、工場や農場も止まらないという「生活と生産の床」が支えられていることを確認する。 そして第三に、この安全網が張られた状態で初めて、金融側の帳簿に大胆なメスを入れるのである。
具体的には、もはやどう計算しても返済できる見込みのない不動産デベロッパーの債務や、地方政府の不良債権、そしてバブル期に実態とかけ離れて膨れ上がった不動産の帳簿上の評価額を、一気に整理・減免するのだ。鎌倉幕府や室町幕府が出した「徳政令」のように、国家の権限で過去の貸し借りの帳簿を強制的に書き換え、壊れた信用をリセットしてしまう選択肢すら、この思考実験からは排除しない。
ここで歴史を振り返ってみると、江戸時代に至るまで日本の経済の基礎は「米」という現物であり、中世には何度も「徳政令」による債権・債務の組み替えが行われた。
もちろん、歴史に詳しい人ならこう指摘するだろう。「昔の徳政令は、出したあとに貸し手が銭や米を引っ込めてしまい、かえって経済が混乱したではないか。現代の複雑な社会でそんな中世のような荒療治ができるはずがない」と。
だが、ここで立ち止まって考えてみてほしい。当時の徳政令が激しい混乱や困窮を招いた背景には、そもそも中世の農業生産力では社会全体を養う余力が乏しく、天候が少し崩れればすぐに物理的な食糧不足と隣り合わせになるという制約があったはずだ。物が絶対的に足りない時代には、帳簿を書き換えればすぐさま現物の退蔵や飢えへと直結しかねない。
しかし、現代はどうだろうか。化学肥料があり、農業機械があり、巨大な食品加工工場がある現代の中国には、14億人が食べていくだけの食糧を物理的に生産・供給できる力がすでにある。当時よりはるかに高い生産力を持つ現代なら、国家による現物の生活保障と大胆な債務整理を組み合わせる余地は、むしろ昔よりずっと大きいのではないか。
もちろん、AIが指摘してきたように、大規模な債務減免を行えば銀行に巨額の損失が出るし、預金や商取引の決済にどう影響するかという問題は起きる。さらに、経済の専門家ならきっと最後の切り札としてこう反論するだろう。
「そんな徳政令と配給制をやったら、中国の通貨である『人民元』の国際的な信用が落ちて暴落するぞ！ そうしたら海外から石油も原材料も輸入できなくなって、結局は工場も止まるじゃないか！」
確かに、輸出代金を受け取るまでには原材料の調達も要るし、取引決済のつなぎも必要になる。手放しで「いくらでも外貨が稼げる」とまでは言えないだろう。だが、それでもなお考えてみる価値があるのは、世界中の国々が中国と取引している理由は「人民元という通貨」が魅力的だからではなく、中国の工場が作る工業製品やレアアースなどの資源――つまり「中国の物質と生産力」が欲しいからだ、という事実である。
国内で国民が飢えず、工場の生産ラインが動き続ける状態さえ物理的に守られていれば、海外が欲しがる製品や資源は生み出し続けられる。人民元の信用が揺らいでも、外貨建ての輸出経路を維持し、そこで得た外貨を必要な資源や原材料の輸入決済に充てる仕組みを組めば、国内金融の大整理と対外貿易の継続を両立させる道はあるのではないか。
そして第四の最終段階。実物の生産と生活を回し続けながら、帳簿の上から返せない借金という重しを消し去り、不動産の評価を現実的な水準にまで引き下げたところで、移行措置をとる。掃除が終わったクリーンな帳簿のもとで再び通貨への信用を立ち上げ、国家による直接の現物支給を少しずつ減らし、通常の貨幣を使う「信用経済」へと戻していくのである。
十分な食糧生産力があり、世界に売れる資源と工業製品があり、さらには市場を飛び越えて物資を直接配分できる社会主義のインフラまで持っている。これだけ「物質経済」のカードが揃っている国で、なぜこうした選択肢が公の議論としてすら見えてこないのか。
「その前提は入力できません」――超高性能AIが凡庸な答えしか出せない部屋
ここまで読んでくださった読者の中には、きっとこう首を傾げている人も多いだろう。
「日本の地方都市で毎日患者の歯を削っている一人の歯科医師が、休日にAIと雑談しながら思いついたような筋道が、なぜ14億人の人口を抱える中国から聞こえてこないのか？ 北京の政府機関やシンクタンクには、世界中から集められたエリート官僚や経済学者、さらには最先端のAIが揃っているはずではないのか？」
ここでようやく、私が前半で語った「安全保障や国力論」と、この「中国の不動産バブルと物質経済によるリセット」の話が、ひとつの太い線で結びつくことになる。
もちろん、外にいる私には、中国政府の内部事情までは分からない。誰一人としてこの案を「思いついていない」のか、それとも「思いついても口に出せない」のか、あるいは内部で検討したうえで「物流や決済の制約が大きすぎて実現困難だ」と判断して退けたのか、それを外から証明することはできない。
もし仮に、彼らが内部で徹底的に計算し、検証したうえで「このやり方は燃料の配分で行き詰まるからダメだ」と却下したのであれば、それは政策判断としてまっとうなプロセスだと言えるだろう。本当に問うべきなのは、私の案を採用したかどうかではない。「バブルが崩壊して既存の債権が返済不能になっている」という不都合な前提を率直にテーブルに乗せ、大胆な代替案を検討し、もし却下するならその理由まで含めて検証できる制度になっているか、という点なのだ。
どれほど優れた頭脳や高性能なAIを持っていても、不都合な現実の入力が禁じられ、失敗を認めるような選択肢を最初から検証できない組織では、その知能を社会を救う成果へと変えることはできない。
少し、ある架空の部屋の様子を想像してみてほしい。
そこは北京のどこかにある最新鋭の政策分析室だ。部屋の中央には、米国の最新モデルにも引けを取らない、ベンチマークテストで世界トップクラスの点数を叩き出した超高性能な国家AIが鎮座している。その前には、優秀な若手官僚たちが座り、経済危機を打開するための処方箋をAIに導き出させようとしている。
ところが、彼らがキーボードに指を置いた瞬間、壁に貼られた「絶対に入力してはならない前提条件（プロンプトの禁止事項）」が目に入る。
一つ、現在の不動産バブルはすでに崩壊しており、既存の債務は返済不能であるという前提を入力してはならない。なぜなら、それはこれまでの党と政府の経済運営が失敗であったと認めることになるからだ。 一つ、国有銀行や地方政府、そして都市部の不動産を保有している党幹部や富裕層の帳簿上の資産価値を切り捨てるような選択肢を求めてはならない。 一つ、かつての計画経済時代の混乱や配給制を連想させるような、体制のメンツに関わる非常措置を提案させてはならない。
さあ、この「三重のロック」がかかった状態で、官僚たちはAIにこう質問を入力する。「我が国の経済は極めて健全で発展途上にありますが、一部の不動産市場における一時的な流動性の調整を、既存の金融秩序と資産価格を維持したまま、摩擦なく解決する最適な政策を提案してください」。
すると、世界最高峰の計算能力を持つAIは、何兆回もの演算を瞬時に行った末に、画面にこう答えを出力するだろう。
「住宅ローン金利を少し引き下げ、地方政府の融資枠を拡大し、デベロッパーの社債返済期限を延長して様子を見ることを推奨します」
思わず吹き出してしまいそうになるが、これが「AIの性能（テストの点数）」と「AIを社会で運用する能力」の決定的な違いである。
AIという道具は、魔法の杖ではない。そこにどんな事実を入力し、どこまで聖域なき仮説を許し、出てきた処方箋をどうやって検証・修正するかという、人間側の「社会のOS」とセットで初めて機能する。
私が休日の書斎で、「もうその借金は返せないんだよ」「帳簿を壊してでも缶詰を作って配ったほうがいいんじゃないか」という構想にたどり着けたのは、私が中国の官僚より頭が良かったからではない。ただ単に、私が誰の顔色も窺わずに「バブルは弾けた」「既存の金融ルールは一度止めていい」という身も蓋もない前提を、AIに対して好き勝手に放り込むことができたからだ。
AIとロボットが生産力を加速させるこれからの時代において、本当の勝敗を分けるのは、「最初にどれだけ立派なモデルを作ったか」ではない。実際に社会で動かしてみたときに必ず起きる失敗や歪みを、現場が遠慮なく報告し、「このやり方は間違っていたから作り直そう」と素早く検証と修正のサイクルを回せるかどうかだ。不都合な事実を入力できず、既得権益の帳簿を守るために抜本的な仮説すら公に検証できないのだとしたら、私は、中国のAIが自由主義圏の社会を長期的に凌駕する未来など到底見えないと思うのである。
会議室の隅で電卓を叩く誰かと、私たちのプロンプト
ここまで書いてきて、もし私が「だから言論の自由がある私たち西側諸国は大勝利だ、あちらの体制は大変だね」と高みの見物を決め込んで筆を置いたとしたら、それこそ浅薄な自慢話になってしまうだろう。
自分の胸に手を当てて、もういちど冷静に考えてみなければならない。では、私たちが暮らすこの自由主義圏――日本やアメリカやヨーロッパの社会なら、私がAIと組み立てたような「物質経済で生活を支えながら、徳政令的に不良債権を整理する」という案を、偏見なく検討できるだろうか。
想像してみてほしい。もし私がこの思考実験をまとめた資料を持って、東京やワシントンの政策会議に出ていったとする。私が「まず食品工場に発注して缶詰と米を配り、その間に返せない債務を切り捨てましょう」と切り出した瞬間、会議室の大半の人間からは、こんな言葉の十字砲火が飛んでくるはずだ。
「そんなことをしたら、『どうせ最後は国が借金をチャラにして救済してくれる』と見込んで、借り手も貸し手も無責任に過大なリスクを取るモラルハザードが起きる！」 「真面目に借金を返している人や、債権者の財産権をなんだと思っているのか！」 「現物配給など、自由市場の原則に対する冒涜だ！ 常識外れにもほどがある！」
もちろん、救済がモラルハザードを招くという指摘も、契約や財産権を守るべきだという反論も、それ自体は経済の原則としてまっとうな懸念である。既存のルールを変えるときに、そうした副作用や不利益を慎重に議論するのは当然のことだ。
私が危ういと思うのは、懸念を指摘することそのものではない。自由主義圏の社会にもまた、自分たちの見慣れた枠組みから外れた異端のアイデアが出てきたときに、「モラルハザードだ」「非常識だ」と名前を付けた瞬間に、そもそも「それをやったら物理的に何が起きるのか」という試算や検討そのものを終わらせてしまう空気がある、ということだ。
独裁や権威主義の国家が、「権力と検閲」によって外側から人間の思考に鍵をかけるのだとしたら、私たち自由主義圏の社会は、「常識と空気」によって内側から自分たちの思考に鍵をかけてしまいがちなのである。
だが、もしその騒然とする会議室の片隅に、たった一人でもこんな人間が座っていたらどうだろうか。
周囲の学者や政治家が「モラルハザードだ！」「非常識だ！」と顔を真っ赤にして怒鳴っている横で、その人物だけは黙ってカバンから電卓を取り出し、パチパチと数字を叩き始める。そして顔を上げてこう言うのだ。
「ちょっと待ってくれ、発想としては面白いじゃないか。制度上の副作用はいったん脇に置いて、もし本当にこれをやるとしたら、缶詰用のブリキ板とトラックの燃料が毎月何トン要るのか、まず必要量を計算してみようよ」
私が「自由主義の強み」と呼びたいもの、そしてこの社会で何としても守りたいと思うものの正体は、まさにこの「みんなが眉をひそめるなかで、一人だけ面白がって電卓を取り出す人間が存在できる余白」なのである。
そして、どうすればそんな人間が会議室から消えずに済むのかと考えたとき、私は「多文化共生」や「反・孤立主義」という言葉の本当の意味に思い至った。
世間で「多文化共生」というと、たいていは道徳の教科書のような綺麗事として語られる。だが、私の考えは違う。異なる文化や異なる価値観を持つ人々が社会のなかに混ざり合っていることは、お題目や慈善事業ではなく、私たちが「自分たちの常識という名の思考停止」に陥って自滅しないための、極めて実利的な生存条件なのだ。
もしある国が孤立主義を選び、同じような歴史を生き、同じような教育を受け、同じような道徳観を持った人間だけで社会をぴったりと閉じてしまったらどうなるか。その集団の中では、「借金はどんなことがあっても帳簿通りに返すべきだ」「物は市場でお金を払って買うものだ」といった自分たちの信用経済のルールが、まるで太陽が東から昇るのと同じ「宇宙の絶対法則」のように信じ込まれるようになる。そうなれば、会議室の全員が同時に「非常識だ！」と叫ぶだけで、誰も電卓を取り出さなくなる。
そのタコ壺の壁に風穴を開けるには、どうしても「自分たちの当たり前が通用しない他人」の存在が要るのだ。
それは、かつて自国で通貨崩壊やハイパーインフレを経験し、「お札なんて紙くずになることがあるけれど、小麦粉と油と缶詰だけは裏切らないよ」という感覚を肌身に染みて知っている異文化の隣人かもしれない。あるいは、国境を越えた異文化だけでなく、同じ国の中にある「異なる職業」「異なる専門分野」「異なる世代」の視点であってもいい。金融の専門家ばかりが集まった部屋に、毎日トラックで荷物を運んでいる物流の現場監督や、缶詰工場の技師や、あるいは私のような門外漢の歯科医師が混ざっているからこそ、「帳簿の数字を守るために機械を止めて人を飢えさせるなんて、順番が逆じゃないのか？」「ちょっと必要量を計算してみようぜ」という、無遠慮で本質的な問いが飛び出してくるのである。
私が前半で述べた「核を振りかざしたりルールを無視したりする危険な国家からは、経済的な依存を減らして距離を置くべきだ」という主張と、いま述べている「社会の内側には異なる文化や考え方を受け入れて開いておくべきだ」という主張は、少しも矛盾しない。外からの脅しに屈しないために国家間の危うい依存を減らすことと、内側の空気で思考が腐らないように多様な他人を混ぜ続けることは、どちらも自分たちの思考と生産力を止めないための両輪なのだ。
朝日のなかの工場と、まだ終わらない試算
長い思考実験の旅も、そろそろ終わりに近づいてきた。もう一度、冒頭で眺めたあの朝の風景に戻ってみよう。
金融市場がどれほど荒れ狂い、ニュース番組が「バブル崩壊」「資産消滅」と大騒ぎした翌朝にも、窓の外を見れば、畑の土は昨日と同じように黒々と湿り気を帯び、野菜の葉は太陽に向かって広がっている。工場のシャッターを開ければ、精密な工作機械や缶詰の製造ラインが、スイッチを入れられるのを静かに待っている。信用は一晩で消えることがあるが、帳簿が壊れても、缶詰の中身や工場の機械まで消えるわけではないのだ。
もっとも、最後にひとつだけ、私自身にも冷水を浴びせておかなければフェアではないだろう。
この長い対話のなかで、AIは自分の読み違いを謝り、私の「サバ缶と徳政令」という一見すると荒唐無稽なアイデアを、実に筋の通った構想として綺麗に整理してくれた。だが、AIが私の案を論理的に整理してくれたことと、この案が現実の世界でうまくいくと実証されたことは、まったく別の話である。
もしさっきの会議室の片隅で電卓を取り出した誰かが、中国の14億人分の食糧輸送とエネルギー配分を本気で計算してくれたとしたら、三日後に「サトシさん、計算してみましたが、内陸部の農村から都市部へ缶詰を運ぶトラックの軽油がどうやっても足りません」「ここで決済を止めると肥料の輸入が三ヶ月で詰まります」と、私の気づかなかった致命的な穴を突きつけてくるかもしれない。
だが、それでいいのだ。いや、それこそが最高の結果なのである。
一番恐ろしいのは、計算してみた結果として自分のアイデアが間違っていると判明することではない。「そんなことは非常識だ」「政治的に入力してはならない」という言葉によって、そもそも電卓を叩いて確かめることすら禁じられ、本当はあったはずの突破口までが闇に葬られてしまうことだ。
私たちは今、AIという、人類の歴史上かつてなかったほど強力な「思考の増幅装置」を手に入れた。その装置を前にして、私たちがやるべきことは、自分の頭の中にあるお行儀のよい常識や自説を守ることではない。「こんなことを聞いたら笑われるかな」「またAIに教科書通りの説教をされるかな」と思いながらも、えいっとキーボードを叩いて無茶なプロンプトを入力し、出てきた答えを他人の目線で検証し、ダメならまた次の仮説を放り込むことだ。
工場の機械を動かし、畑から作物を実らせ、次の時代の社会を切り拓く本当のエンジンは、スーパーコンピューターの半導体の中にあるのではない。既存のルールをいったん脇に置いて、「そもそも、私たちが守るべき実体は何なのか？」と問い直す、私たちのその自由で不遜な好奇心の中にこそあるのだ。