KDP登録してつまづいた点：Amazon Kindle ダイレクト・パブリッシング
書いたものをKindle本としてまとめたいと思い、事前準備としてKindleの「ダイレクト・パブリッシング」に登録してみました。
じつは、「ガムロード」というサービスも気になっているのですが、まずはいつも利用しているKindleから取り組んでみることに。
いろいろと調べながらやったので、けっきょく1時間ぐらいかかりました。
今回は、KDP登録して「つまづいたポイント」をザックリ紹介したいと思います。
そもそも、Kindle ダイレクト・パブリッシングってなに？
自分でつくったKindle本を出版するためには、そもそもAmazonが運営する「Kindle ダイレクト・パブリッシング」にアカウントの登録が必要です。
Kindle ダイレクト・パブリッシングという名前は長いので、略して「KDP」とも呼ばれてます。
基本的には、「住所や電話番号など」、収益があがったら振り込んでもらう「口座情報」、そして「納税者情報」の3つを記入するだけ。
以下のサイトより、KDPへ登録ができます。
「著者/出版者情報」に入力する「正式名称」
「正式名称」で入力するのは、「出版社の名前」だそう。
これは、会社だったばあいには「会社名」。
個人の場合は、氏名を入力します。
ただ良くわからなかったのが、個人事業主の場合は、屋号を入力するべきか、本名を入力すべきかという点。
（ぼくは主夫ですが、一応個人事業主としても登録しています）
詳細説明のところに解説してあったのは「独立した事業体（会社など）」があればそれを入力せよとのこと。
Geminiに聞いてみると、どうやら個人事業主も「独立した事業体」とみなされるようです。（AIに聞いただけで、詳しくしらべていませんが）
ただ、さらに調べてみると、この項目が公開されることはない様子。
そして、実際にKindle出版をするときには、ペンネームの設定もできるのだそう。
なのでとりあえず、Amazonがすでに情報を持っている、自分の本名を入力しておきました。
納税者番号（TIN）
次につまずいたのが、納税者番号（TIN）です。
ほかの方の記事をみていると、「マイナンバーカードの番号」を入力されている方が多い印象。
そこで見つけたのが以下のブログ。
簡単にいうと、マイナンバーカードの番号を簡単にAmazonに渡すって怖くね？っていう話なのですが、激しく同意しました。
このブログの方は「整理番号」を入力したそうですが、ぼくの青色申告書にはこの整理番号の記載がなく（なんで？）、かわりに「利用者識別番号」を記入しました。
この「利用者識別番号」は、e-Taxで電子申告をするために必要な個人の識別番号で、毎年使いまわせるため、この番号でも問題ないかと思いました。
...とここまで書いてきて、別の記事をみつけました。
どうやら、「TINは持っていない」とするのが正のよう。
一旦登録が済んでしまったので、何かあったら対処しようと思います。
（そもそもここの項目が影響をあたえるのは「アメリカでの売上に対しての税率」なのですが、日本での流通がメインなので一旦おいておきます。）
あと、一応アメリカの「ソーシャルセキュリティ番号」も持っているのですが、こちらは入力しないでおきました。
（これはもしかすると、入力したほうがいいのかも... ただ、税率が安くなるか分からない...）
結局あんまりよくわかっていませんが、Amazonから連絡がくるなど、何か問題が起きてからアクションしようと思います。
フォーム送信前の確認事項
税務フォームを送信する際、以下の項目にチェックを入れるか入れないか迷いました。
「私は、このフォームの行 1 で特定した個人の代わりに署名する法的資格があることを証明します。」
「行 1 で特定した個人」は自分の名前だったので、「個人の代わり」ってことは、代理でってこと？と思いました。
自分は代理ではないので、ここはチェックをはずして提出するべきでは？？？
ネットの情報では、みなさんチェックを入れて送信している様子。
でも、その理由は書かれていませんでした。
結局、この項目が何をさしているのか調べても分からなかったので、とりあえず「チェックなし」で送ってみることに。
そうすると、以下のエラーがでました。
どうやら、チェックはマストだったよう。
きちんとチェックをして、無事提出することができました。
それにしても、意味が分かりません...
まとめ
結局あんまりよくわかっていませんが、なんとか登録できました！
すべてを完璧に理解し、すべてをこなすなんて、そもそもできません。
ですので、大事故にならない程度に適当にすすめ、何かいわれたら修正する、というマインドがちょうどいいのではと思いました。
