CalmもHeadspaceも伸び悩んでいた。瞑想大国アメリカの意外な現在地
「瞑想は海外の方が進んでいて、日本はまだまだこれから」——そんな話を、一度は聞いたことがあるのではないでしょうか。
アメリカでは2010年代からCalmやHeadspaceのような瞑想アプリが登場し、瞑想を習慣にする人の割合は年々増えてきたと言われています。
一方で日本では、月1回以上マインドフルネスを実践している人はまだ少数派、という調査結果もあります。
なお、このnoteはneochica（ネオチカ）公式のアカウントで書いています。今回は「海外先進・日本後進」というこの前提そのものを、2025〜2026年の最新の動きから確かめてみました。
「海外は進んでいる」という前提
アメリカの公的な健康統計（NHIS）では、過去1年以内に瞑想を実践した人の割合が、2012年の4.1%から2017年には14.2%まで増加したと報告されています。
5年で3倍以上という伸び方です。
日本については、国内の調査会社が2021年に行った調査で、月1回以上マインドフルネスを実践している人は全国で193万人、関連コンテンツへの年間支出は440億円という結果が出ています。人口比で見ると、まだごく一部にとどまる規模感です。
参考：日本におけるマインドフルネス市場調査を実施（ラッセル・マインドフルネス・エンターテインメント・ジャパン）
この手の数字を並べると、「海外はもう当たり前の習慣、日本はこれから」という物語がきれいに完成します。
実際、多くの記事やレポートがこの構図で語られています。
2025年、最大手2社は実は縮んでいた
ところが、2025年の実績データを見ると、この物語は少し単純すぎたのかもしれません。
瞑想アプリの代表格であるCalmは、2025年の売上高が推定2億1,000万ドル（1ドル150円換算で約315億円）相当となり、前年から24%減少。有料会員数もおよそ350万人と、前年から50万人減ったと報告されています。
https://www.businessofapps.com/data/calm-statistics/
もう一方の大手Headspaceも、有料会員数が前年から30万人減少し、約200万人に。売上高は推定1億4,000万ドル（同換算で約210億円）にとどまったとされています。
https://www.businessofapps.com/data/headspace-statistics/
「瞑想アプリ先進国」の代名詞だった2社が、そろって縮小した年——それが2025年だったようです。
なぜ、縮んだのか
ひとつは、コロナ禍で瞑想アプリに流れ込んだ"新規ユーザー"がひと巡りし、関心の薄い層から離脱していった可能性です。もうひとつは、YouTubeやポッドキャスト、TikTokなど無料で聴ける瞑想・リラックス系コンテンツが増え、有料サブスクにお金を払う動機そのものが薄れている可能性です。
象徴的なのは、Calmが2025年9月に「Calm Sleep」という睡眠特化の単体アプリを新たに立ち上げ、2026年2月には主力プランの価格改定に踏み切ったことです。総合的な瞑想アプリとしての伸びが頭打ちになる中、より狭いニーズ（睡眠）に特化した新しい入り口を探っている、とも読み取れます。
参考：Calm revenue, valuation & funding（Sacra）
「海外はどんどん伸びている」という前提自体が、2026年時点では少し古い情報になりつつあるのかもしれません。
一方、日本で静かに進んでいること
では日本はどうかというと、消費者向けアプリの派手な伸びこそ目立たないものの、別の場所で変化が進んでいます。それは「企業」の中です。
厚生労働省の「労働安全衛生調査（実態調査）」では、メンタルヘルスの不調によって退職した労働者がいた事業所の割合が、2021年調査の4.1%から2023年調査では6.4%まで増加していると報告されています。
参考：令和5年「労働安全衛生調査（実態調査）」結果の概要（厚生労働省）
これを背景に、「健康経営」の一環として社員研修にマインドフルネスを取り入れる企業が増えています。
2026年に入ってからも、管理職向けの感情知能研修や、Google発の「サーチ・インサイド・ユアセルフ」のような企業研修プログラムを扱う会社が次々と紹介されるようになりました。
つまり日本では、個人がアプリをダウンロードして始める、というよりも、会社の研修や制度を入り口にマインドフルネスと出会う、という広がり方をしているようです。
"禅の国"がいまさら瞑想に注目する理由
もうひとつ興味深いのは、日本にはもともと禅や茶道、座禅のように、マインドフルネスと重なる文化的な土壌があるという指摘です。
ある普及団体は、欧米式のメソッドのように仏教やインド哲学の要素を取り除かなくても、より自然にマインドフルネスを実践できる文化的な背景が日本にはすでにあると説明しています。
だとすると、「日本は瞑想後進国」という見え方は、実践者の少なさというより、"マインドフルネス"という横文字のラベルと、消費者向けアプリという入り口の少なさが原因だった可能性もあります。瞑想的な習慣そのものは、座禅や茶道という形で、意外と身近にあったのかもしれません。
まとめ
「アメリカは進んでいて、日本は遅れている」という物語は、わかりやすい分つい信じたくなります。ですが2025年のデータを見る限り、瞑想アプリの本場でも成長はもはや無条件ではなく、むしろ踊り場を迎えつつあるように見えます。
一方で日本では、個人向けアプリという入り口ではなく、企業や職場という別のルートから、静かにマインドフルネスが根づき始めているのかもしれません。
海外か日本か、進んでいるか遅れているか、という単純な比較よりも、「自分にとって、どんな入り口なら続けられそうか」を考える方が、案外遠回りのようで近道なのかもしれません。
