なぜ新文芸坐に通い続けたのか？被害を訴えることの難しさ

なぜすぐ被害を訴えなかったのか?

私は新文芸坐でパワハラを受けましたが、その被害をすぐに公にすることはできませんでした。映画業界は非常に狭い世界であり、業界内での転職が多く、経験者を優先して採用する傾向があると思います。私がやっていた映写の世界はさらに狭く、村社会のように人間関係が密接です。

この環境で被害を訴えれば、「面倒な人」とレッテルを貼られ、仕事を得ることが難しくなるリスクがあります。仮に雇う側の立場だとしたら、パワハラを受けて休職した人と、そうでない人が同じ条件で候補に挙がった場合、どちらを選ぶでしょうか。残念ながら、現実は厳しいものです。

また、退職後は体調の波が激しく、治療や社会復帰に追われていました。映画業界内での労働環境の悪さによる転職の連続や労働基準監督署への申告といった課題に直面し、新文芸坐の件を告発する余裕はありませんでした。

さらに、加害者に対する義理や感謝の気持ちもありました。映写技師長はパワハラの加害者である一方で、まったくの初心者の私に映写の技術や知識を一から教えてくれた人でもありました。そのため、「自分が我慢すればすべて丸く収まる」と思い込んでいました。また、酷い人格否定を受けたため、「自分が悪いのではないか」と自己否定するようになっていました。

さらに、「従順・懐柔反応」という心理的防衛機制により、加害者に対して従順な態度を取ったり、加害者を懐柔して被害を軽減しながら、何とか乗り切ろうとしていたと思います。

被害者が声を上げるのに時間がかかるのは珍しいことではありません。
人によって様々ですが、自分が被害にあったと認めたくない心理、社会的リスク、加害者からの報復への恐れなどが複雑に絡み合います。
例えば立誠シネマの告発者の方も、被害を受けた直後には声をあげられず、約7年を経てようやく告発に踏み切りました。

こういった背景を理解せず、「なぜすぐに告発しなかったのか」と非難するのは、被害者にさらなる負担を与えるだけです。

なぜ新文芸坐に通い続けたのか?

「パワハラを受けたなら、なぜ新文芸坐に通い続けたのか?」と問われることがあります。その理由には、いくつかの要因が絡んでいます。

新文芸坐に通い続けた理由

1. 映画業界でのキャリアアップ
   私はフィルム映写や古い日本映画に強い関心を持っており、その分野でキャリアを築こうと考えていました。新文芸坐は、数少ないフィルム上映が可能な映画館の一つであり、当時はフィルムでしか観られない作品も多く存在していました。古い日本映画は一度見逃すと、次に観られる機会が10年以上先になることも珍しくありませんでした。私は長い間海外に住んでいたため、観ることのできる古い日本映画には限りがありました。帰国後、映画業界に年齢を重ねてから飛び込んだため、短期間で多くの映画を観ることをキャリアアップの一環として当時は捉えてしまいました。

2. 人間関係の複雑さ
   新文芸坐にはパワハラ加害者だけでなく、仲良くしてくれたスタッフもいました。退職後、プライベートで交流が続く人もいて、そうした人間関係が通い続ける理由の一つでもありました。

加害者との接触について

映画を観る際、加害者と接触する機会はほとんどありませんでした。観客とスタッフの接点は主にチケットを切る場面に限られており、たとえ加害者と接することがあっても、「いらっしゃいませ」「お願いします」「ごゆっくりどうぞ」という定型的な会話で済む程度でした。私は「チケットを切ってもらうロボット」と割り切ることで、精神的な負担を軽減していました。

現支配人でありパワハラを行った花俟良王氏に話しかけられたことがありましたが、そっけない態度を取ることで「話したくない」という意思を示し、それ以降、接触は避けられるようになりました。

告発を決意した理由

では、なぜ私は告発に踏み切ったのか？その理由は、「被害を隠し続けることが映画業界のためにならない」と考えるようになったからです。私が告発したのは2021年9月ですが、アップリンクやユジク阿佐ヶ谷、立誠シネマのパワハラが相次いで告発された時期で、自分自身も新文芸坐の問題に向き合うべきだと強く感じるようになりました。

また、新文芸坐がパワハラや労働基準法違反をしながら、2021年5月には第30回日本映画批評家大賞で特別賞を受賞したことに、強い違和感を覚えたことも告発を後押ししました。

さらに、新文芸坐の責任者である株式会社マルハンの高原安未氏や現支配人の花俟良王氏に訴えたものの、誠実な対応が得られなかったことが、私を突き動かしました。

被害者非難と二次加害について

被害を告発する際に直面する大きな課題の一つが、被害者非難や二次加害です。私の場合、「5年間も新文芸坐に通い続けてカスハラをしていた」と捉えられてしまった二次加害的な見解を株式会社マルハン・高原安未氏が発表しました。それを観た人たちから誹謗中傷を多数受け、その結果、生きるのを諦めたくなるような状態にもなりました。

実際には、映写の不備を指摘していただけであり、これをカスハラとされるのは大変心外です。苦痛を感じない上映環境を求めることは、映画館を利用する観客の正当な権利であり、カスハラには該当しないと考えます。通うのをやめた後に、映写技師長からも「クレームだと思っていない」と言われたことからも、それが明らかです。それでもなお、「カスハラだ」と言い続けるような人々は、被害者非難や二次加害をして、被害者を更に苦しめ、時には間接的に被害者たちを死に追いやっている現実があることを認識していただきたいと切に願います。

このような被害者非難は、声を上げることを一層困難にする要因ともなり、映画業界全体に悪影響を与えます。「なぜもっと早く訴えなかったのか」「なぜ通い続けたのか」といった問いは、被害者の心理や状況を十分に理解しないまま行われることが多く、結果的に問題の焦点を加害者から被害者にすり替えてしまいます。

被害者非難をする人々は、「自分は被害者にならない」と考え、問題を被害者個人の責任として捉えがちな傾向があります。しかし、問題の本質は被害者ではなく加害者側にあり、またそれを許容した組織や業界、社会にあります。この事実を直視することで、より多くの人々がハラスメント問題の解決に向けた建設的な議論を進められるようになることを願っています。

ハラスメント問題への理解を深めるために

新文芸坐に通い続けた理由や、被害をすぐに訴えられなかった背景を説明しましたが、それが被害の事実を否定する理由にはなりません。むしろ、こうした経験は、映画業界や社会の構造的な問題や被害者心理がどれほど声を上げることを困難にしているかを浮き彫りにしています。

 私の経験が、映画業界に限らず、ハラスメントのさまざまな問題に目を向けるきっかけとなり、よりよい社会に貢献できることを願っています。