【315.一般教養×ガジェット】主なエネルギー・電気関連法の一覧
ガジェット好きにとって、エネルギーや電気は切っても切れない問題ですね。そんなことから、エネルギー政策基本法の概要を整理したり、エネルギー基本計画を学んだりしました。ということで、いったん、主なエネルギー・電気関連の法律を一覧にしました。
主なエネルギー・電気関連の法律
エネルギー政策基本法(2002)
電気事業法(1964)
省エネルギー法(1979)
再生可能エネルギー特措法(2011)
非化石エネルギー開発促進法(1980)
新エネルギー利用促進特措法(1997)
エネルギー供給構造高度化法(2009)
地球温暖化対策推進法(1998)
建築物省エネ法(2015)
電気用品安全法(1961)
電気工事士法(1961)
電気工事業の業務の適正化に関する法律(1999)
省エネ法は、工場・建築物・機器等の省エネ義務を定めたものであり、ガジェットにどのように関連しているか見てみたいと学んでみたいです。
再エネ特措法は、FIT・FIP制度など再エネ電気の調達促進のための賦課金なども定めており、昨今の電気料金割高感につながっています。
電気用品安全法(PSE法)は、ガジェット好きにとっては身近なPSEマークに係るものですね。
これらについては、法律の概要の記事を執筆したいと思います。
