2027年の世界を予測する　まとめ

歴史の部分があまりにも複雑に絡んでいるので、ひとつにまとめて備忘録とする

1967年・1991年・2015年の時代から今の時代に繋がる流れの分析で起きやすそうなこと

※黒字：かなり重複した内容で起きやすいもの

易から見るそれぞれの国の2027年

ロシア　雷水解　初爻

やっと困難が溶け始める時であり、クーデーターか暗殺行為が起こる可能性があるが結局のところは、最後、ロシアの内部での問題はなかったことにされ（るのか、わからないように処理するのか）ロシアに対しての忠誠が上がりやすくなる一方で、協力してくれる国が現れて体力温存するターンに入っている。（よってロシアが主導で戦争拡大することはなさそうだと推測する）

ウクライナ　水雷屯 六三

ロシアを順調に壊してこれたが2027年にはこの調子が一気に崩れて一転してウクライナには運が離れやすい年であり、むやみに動けば凶となりやすいが、ゼレンスキーのままであれば動くので命運が尽き始める。自滅する道に突き進みやすく、統制も取れにくくなる。各国が軍事にお金を支出できない状況が出てくる前に、表立って先頭に立ってきたゼレンスキーを大統領から引きずり落す動きが激化する。それに抵抗してゼレンスキーが居座る可能性がある。焦ってことを起こすと自分の身が危うい時。

アメリカ　天水訟　六三

先祖から守ってきた大地のアメリカという財産を大事にし、温存して使うならば吉だが、むやみやたらに扇動したり、周りに流されて強いアメリカになろうとしたり、昔のように領土争いに手を出したり、自分たちの利益のために行動し、権力をふるうようになると凶。アメリカという国内の問題を先に優先して解決すべき時。

北朝鮮　水天需 上爻

突発的な問題が起き、北朝鮮だけではこの問題は解決できない事柄がでてくる。その結果、北朝鮮という国が存続できるかどうかの分岐としての一年になりやすい。

イラン　天地否 九四

イランはアメリカにずっといじめられてきたので、その因果応報がアメリカにやってきてイランは天命を得やすい。イランが流れをつかみ、その波に仮に乗った場合は、国として団結心を強くし、国としてかなりいい年になる

イスラエル　水地比 九五

来年は、イスラエルにとって重大な一年となる。いろんな国がイスラエルを讃嘆するようになる一年になりやすい。

パキスタン　山雷頤 六二

自分たちでできる努力をすることなく、助けてもらおうとするばかりになり、結果的に助けてくれる国がどこにもいなくなる。凶。

フランス　沢水困 初六

治安が最悪になりやすい。安心して住める国ではなくなりやすい。八方ふさがりでどうしようもない状況に陥りやすい。逃げようと思っても逃げることができないくらい経済的にも困窮しやすい。つまり、今のデモがより過激に来年に響きやすい。凶

イギリス　雷風恒 九四

何も求めるもの得られない。努力の方向性を間違えているので何の実りも得られない。

AIによる主要国分析

国・対象2027年に起こり得る事象

アメリカ中間選挙後の政策調整と、AI投資の選別。 議会構成によって予算・通商・対外支援を巡る対立が変わる。AI投資が成長を支える一方、借入依存企業の資金調達が悪化すれば、企業再編や投資・雇用の削減につながる可能性

イギリス財政規律と生活支援の両立が政治の焦点になる。 エネルギー費、防衛費、国債利払いの負担から、税と公共サービスの配分を巡る対立が続く可能性。財政への信認を保てれば緩やかな成長が期待できるが、失えば金利上昇と追加の財政調整が必要になる。

フランス2027年大統領選を通じた政権・政策の再編。 生活費、公共サービス、治安、財政赤字が主要争点になる。政治的分極化と抗議活動が続けば、予算成立や改革が難航する可能性。選挙結果によってEU政策やウクライナ支援の姿勢も変わり得る。

ロシア（クーデター問題）体制維持を中心に、戦争負担と内部の権力再編を警戒。 大きな軍事的失敗、財政悪化、後継者争い、治安機関の分裂が重なれば、強制的な指導者交代やクーデターのリスクが上がる。ただし、現在の公開情報から2027年のクーデターや国家解体を中心予測には置けない。

イラン体制維持を図りながら、制裁緩和交渉と軍事的対抗を並行させる。 合意が進めば航路・貿易・設備の回復が期待できる。交渉決裂や再攻撃があれば、報復とエネルギー輸送の混乱が再拡大する可能性。政権崩壊の判断には、指導部や治安機関の結束が崩れる兆候の確認が必要。

イスラエル2026年の選挙後の連立形成と、安全保障政策の再調整。 政権の構成によって、対イラン政策、ガザ・レバノンへの対応、米国との調整が変わる。連立形成が難航すれば、暫定政権や再選挙が2027年にも政治的不確実性を残す可能性。

パキスタン対外資金に支えられた経済安定化と、国内政治・治安の緊張が併存する。 燃料調達と外貨確保を維持できれば成長の余地がある。一方、政治対立と武装勢力の攻撃が重なれば、非常措置や軍の関与が拡大する可能性。正式な軍事クーデターの発生までは断定できない。

北朝鮮体制維持と核・ミサイル能力の強化、対韓圧力の継続。 軍事的威嚇を外交上の交渉力として使う展開を想定する。国境付近で警告射撃や部隊活動が増えれば、意図しない局地的衝突のリスクが上がる。全面戦争や体制崩壊を中心予測には置かない。

ウクライナ戦闘への対応と交渉を並行し、2027年の支援資金確保が大きな課題になる。 支援が確保されれば防衛と行政機能を維持しやすい。資金・装備の供給が不足すれば、戦線維持やインフラ復旧が難しくなり、厳しい条件での交渉圧力が強まる可能性。停戦後も安全保障と復興資金が課題として残る。

日本（日米安保）同盟を維持しながら、駐留経費・任務分担・共同運用を見直す。 現行の駐留経費特別協定は2027年3月31日に期限を迎えるため、新たな費用負担が焦点になる。日本の役割拡大を見込むが、安保条約本体の改定や防衛費の具体的水準は決定済みではない。