▶ VIPO×KOFIC日韓プロデューサー交流、応募条件が突きつける三重の壁【9/7】

VIPO（映像産業振興機構）は、韓国映画振興委員会（KOFIC）との連携により、日韓の若手映画プロデューサーを対象としたワークショップ「日韓Producers Exchange＠東京」を2026年11月11日から13日まで、東京・築地のVIPO会議室で開催します。

参加者が持ち寄った映画企画のブラッシュアップに加え、両国の制作現場、資金調達スキーム、市場構造の違いについて相互理解を深め、国際共同製作に必要な実務知識を共有します。

募集人数は3〜5名で受講料は無料、10月下旬から11月上旬にはオンラインでの事前研修も予定されています。

応募資格は2024年以降に長編映画やシリーズ作品のプロデューサークレジットを1〜3本程度持ち、韓国との共同製作を想定した企画を有し、英語でのコミュニケーションが可能なことです。

応募締切は9月24日正午。

ワークショップで開発された企画からはアワードの選考も予定され、次回は2027年6月頃に韓国で開催される見込みです。

募集人数3〜5名という数字を見て、狭き門だと感じた方も多いと思います。

ただディンコは、枠が狭いのではなく、条件を満たす人材の母数そのものが薄いのではないかと見ています。

2024年以降に長編やシリーズのプロデューサークレジットを1〜3本持ち、韓国との共同製作を想定した企画を抱え、なおかつ英語で商談ができる。

この三つを同時に満たす人を、日本の映画プロデューサーの就業構造の中から探すのは、思いのほか難しいはずです。

放送局出身者は出資や編成の窓口として関わることが多く、現場のクレジットが直近3年に集中しているとは限りません。

配信事業者の企画担当は英語での実務経験を持つ方が増えていますが、権利が配信側にある以上、自分の企画として持ち出せる余地は限られます。

独立系のプロデューサーは本数の条件には合いやすい一方、英語で企画を語り切る訓練を受ける機会が乏しい。

どの層にも、どこかに欠けがあるのが実情だと思います。

そして英語です。
かつては「できれば有利」という位置づけでした。

今は違います。
釜山でも香港でも、共同製作の商談は英語が標準です。

通訳を挟めば済むという話ではなく、その場で企画を語り、相手の反応を見て言い換える即応性が求められます。

この変化は、若手プロデューサーのキャリア形成に確実に効いてくると思います。

作品を撮る力に加えて、企画を英語で売る力が、国際案件に進めるかどうかの分岐点になる。

今回の募集要項は、その現実を静かに突きつけているように読めます。