竹中凹蔵の街角経済学　「個人情報は、漏らすより売りなさい」

―個人情報市場が日本経済を救う日―

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序章　個人情報が漏れたと大騒ぎする時代

読者の皆さんに、ひとつご報告があります。
先日、私の書いた「副首都は大阪でええんですか？」が、noteマネーに取り上げられました。
実は、これで二度目になります。
こう何度も取り上げられますと、私もすっかり常連の仲間入りをしたような気分になります。
もっとも、私としては以前から申し上げてきたことを書いているだけなのですが、ようやく時代の方が私に追いついてきたのでしょうか。
まあ、長年経済学に携わってきた者としては、喜ばしい限りであります。
さて、そんな私が今回取り上げたいのは、個人情報についてであります。
近頃、新聞やテレビを見ておりますと、やれ個人情報が漏洩した、何万人分の顧客情報が流出したと、毎日のように騒いでおります。
企業は謝罪会見を開き、頭を下げ、再発防止に努めると約束する。場合によっては社長の首まで飛ぶ。
まったく大変な時代になったものです。
しかし、これだけ頻繁に漏洩しているとなると、私は少々疑問に思うのです。
果たして、今の世の中に漏洩していない個人情報など、どれほど残っているのでしょうか。
一度漏れた情報は、水道の蛇口を閉めるように止められるものではありません。複製され、転送され、どこかの誰かの手元に残り続ける。
それなのに、企業は相変わらず「厳重に管理してまいります」と頭を下げる。
既に漏れてしまったものを、これから厳重に管理すると言われましても、どうにも腑に落ちません。
もっとも、私などは、自分の住所や電話番号がどこかに流出したところで、さほど困ることもありません。
そもそも、昔は住所も電話番号も、隠すようなものではなかったのです。
皆さんは電話帳というものをご存じでしょうか。
今の若い方には馴染みが薄いかもしれませんが、かつては分厚い電話帳が各家庭に配られ、名前と住所と電話番号がずらりと並んでおりました。
実に親切な仕組みです。
誰かに連絡したければ、電話帳を開けばよい。住所を知りたければ、そこに書いてある。
しかも無料です。
今なら、これほど大量の個人情報を印刷して各家庭に配布するなどと言い出したら、どれほどの騒ぎになることでしょう。
学校の卒業アルバムもそうでした。
私の若い頃には、巻末に卒業生の住所や電話番号が掲載されていることなど、ごく当たり前でありました。
同窓会名簿ともなれば、勤務先まで書いてある。
そうした名簿を見ながら、昔の友人に連絡を取ったり、仕事上の付き合いが生まれたりしたものです。
もちろん、当時と今とでは社会環境が異なりますから、昔の方がよかったと申し上げるつもりはありません。
ただ、ひとつ考えていただきたい。
かつて私たちは、個人情報を他人に知らせることで、人間関係を築き、商売をし、さまざまな社会活動を営んできたのです。
それが今では、個人情報を他人に知られないことに、多大な費用と労力を費やしております。
企業は情報管理のためにシステムを導入し、専門部署を設け、社員に研修を受けさせる。
個人情報の取り扱いに関する書類も増えました。
何か申し込もうとすれば、長々とした個人情報保護方針が表示され、最後に「同意する」というボタンを押さなければ先へ進めません。
私はあれを最後まで読んだことがありません。
おそらく、皆さんも似たようなものでしょう。
にもかかわらず、世の中は個人情報の保護に、ますます熱心になっております。
そこで、経済学者として考えざるを得ないのです。
これだけの費用をかけて守っている個人情報とは、いったい何なのでしょう。
そして、その情報を守ることによって、私たちはどれほど豊かになっているのでしょうか。
そもそも、情報というものは、誰にも知られないよう金庫の奥にしまっておくために存在するのでしょうか。
私は、そうは思いません。
むしろ、まったく逆ではないかと考えております。
個人情報は、守ることばかり考えるよりも、もっと積極的に活用するべきではないでしょうか。
さらに申し上げるなら、これほど世の中に個人情報が流通しているのであれば、いっそのこと、そこに正当な値段を付けてしまえばよいのです。
私は今回、この問題を経済学の立場から考えてみたいと思います。

第一章　個人情報は金庫に眠らせておくものではない

経済学において、資源というものは、ただ存在しているだけでは十分な価値を生みません。
例えば、どれほど豊富な地下資源が埋まっていても、それを掘り出し、加工し、利用しなければ経済活動には結びつきません。
土地も同じです。
駅前の一等地を所有していながら、何十年も空き地のまま放置している。所有者には所有者の事情があるのでしょうが、経済学的に見れば、実にもったいない話です。
お金にしてもそうです。
一億円を金庫にしまい込み、毎晩その札束を眺めて喜んでいる人がいたとしましょう。
もちろん、本人がそれで幸せなら結構なことです。
しかし、その一億円を事業に投資すれば、設備が購入され、雇用が生まれ、新たな商品やサービスが提供されるかもしれません。
銀行に預ければ、銀行はその資金を融資などに活用することもできます。
お金は動くことで、新たな経済活動を生み出すのです。
私は、個人情報についても、これと同じことが言えると考えております。
情報というものは、使われて初めて価値が生まれるのです。
ところが、現在の日本では、個人情報をいかに厳重に保管するかという議論ばかりが先行しております。
せっかく集めた情報を、鍵のかかった金庫にしまい込み、誰にも見せないようにする。
その金庫を守るために、さらにお金を使う。
まるで、金庫を守るために金庫の中身を使い果たしているようなものではありませんか。
ここで、昔の町の電気屋さんを思い浮かべてください。
あの家では、何年前に冷蔵庫を買った。こちらのお宅には高齢のお婆さんが一人で暮らしている。向こうの家には、電気製品に詳しくないご主人がいる。
町の電気屋さんは、そんなことまでよく知っておりました。
冷蔵庫が古くなれば、そろそろ買い替えを勧める。テレビを買えば、家まで運んで設置してくれる。使い方が分からなければ、電話一本で駆けつける。
つまり、顧客の名前や住所、生活の事情を知っているからこそ、きめ細かなサービスができたのです。
近頃は、何百万件もの購買履歴を集め、分析することが盛んに行われております。
いわゆるビッグデータというものです。
もちろん、それによって新しい需要を発見することもあるでしょう。
しかし、私は思うのです。
何百万人もの購買傾向を分析したところで、目の前のお婆さんがテレビのリモコンの使い方に困っていることまでは、なかなか分からないのではありませんか。
情報というものは、集めれば集めるほど価値が高まるとは限りません。
むしろ、一人ひとりの顔が見える情報を、丁寧に扱うことで生まれる価値もあるのです。
昔の町の電気屋さんが立派だったと申し上げたいわけではありません。
情報を持つことと、その情報をどう使うかは別の問題だということです。
もちろん、個人情報が犯罪に悪用されては困ります。
知らない相手から突然電話がかかってきたり、身に覚えのない請求書が届いたりするのは、誰だって嫌なものです。
しかし、それは情報そのものが悪いのではありません。
情報を悪用する人間が悪いのであります。
包丁で人を傷つける事件が起きたからといって、すべての家庭から包丁を取り上げようとはしないでしょう。
自動車事故が起きるからといって、自動車そのものを禁止するわけでもありません。
それと同じことです。
情報の悪用を防ぐ仕組みは必要ですが、だからといって情報の利用まで萎縮させてしまっては、経済活動にとって大きな損失となります。
経済学には「機会費用」という考え方があります。
ある選択をしたことによって、別の選択をしていれば得られたはずの利益を失う。
その失われた利益もまた、経済的な費用として考えるわけです。
個人情報を厳重に保管し、利用しないという選択にも、当然ながら機会費用が発生します。
では、その機会費用を、いったい誰が負担しているのでしょう。
企業でしょうか。
消費者でしょうか。
それとも、社会全体でしょうか。
私は、この問題を解決するためには、個人情報に対する考え方を根本から変える必要があると思っております。
個人情報を、ただ保護すべきものとして扱うのではなく、経済的な価値を持った資産として捉え直すのです。
そもそも、企業が顧客情報を利用して利益を上げるのであれば、その情報を提供した本人にも、利益が還元されてしかるべきではありませんか。
昔の電気屋さんなら、親切なサービスという形で還元されていたかもしれません。
しかし今日、私たちの情報が企業の利益を生み出しているとするなら、その利益は、果たして情報の持ち主にも十分に還元されているのでしょうか。
私は、そこに大きな疑問を感じるのであります。

第二章　個人情報に値札を付ける

では、個人情報の価値とは、いったいどれほどのものなのでしょうか。
もっと身近な例を挙げましょう。
皆さんも、インターネットでアンケートに答えた経験がおありでしょう。
年齢、性別、職業、家族構成、年収、趣味、日頃の購買習慣。
実にさまざまなことを尋ねられます。
そして、ようやく最後まで回答すると、謝礼として10ポイントが付与される。
十円です。
私は以前、あるアンケートに回答した際、この十円という金額に少なからず衝撃を受けました。
私の年齢も、職業も、年収も、趣味も、日頃の生活習慣も、これだけ教えて差し上げたのに、たった十円なのであります。
もちろん、アンケートの内容によって謝礼は異なるのでしょう。
しかし、その情報を集めた企業は、何万人、何十万人という回答を分析し、商品開発や販売戦略に活用しているわけです。
そこから生み出される利益は、果たして十円で済むようなものなのでしょうか。
たかが十円とおっしゃる方もいるでしょう。
しかし、十円を軽んじる者に、一兆円の経済を語る資格はありません。
私は十円のために躊躇できる男でありたい。
そういう執着がなければ、優れた経済学者にはなれないのです。
ちなみに、この十円を受け取るべきか否かという問題については、私の研究する「躊躇係数」とも密接な関係がありますが、詳しくは別の機会に譲りましょう。
さて、話を戻します。
私は、個人情報を一種の資産として考えるべきだと思っております。
土地には所有者がおり、株式には株主がおります。
そして、それらを他人が利用する場合には、賃料や配当などの形で利益が還元されることがあります。
それならば、個人情報についても、本人がその利用条件を決め、対価を受け取る仕組みがあってよいはずです。
そこで私が提唱したいのが、「個人情報取引市場」の創設であります。
仕組みは簡単です。
個人が自分の情報を市場に登録し、企業は必要な情報を対価を支払って利用する。
情報を提供した本人には、その対価が支払われる。
いわば、現在行われているアンケートやポイント還元を、より体系的で公正な市場取引へと発展させるのであります。
例えば、家電メーカーが十年以上同じ冷蔵庫を使っている世帯に、新製品を案内したいと考えたとしましょう。
その場合、該当する情報を提供してもよいという人から、必要な情報を購入する。
情報提供者は報酬を受け取り、メーカーは見込み客に効率よく商品を案内できる。
そして消費者は、自分に関係のない広告を大量に送りつけられることも少なくなる。
三者それぞれに利益が生まれるわけです。
もちろん、提供する情報は本人が選択できるようにします。
住所は提供してもよいが、電話番号は教えたくない。
年齢は公開してもよいが、年収は秘密にしておきたい。
趣味については積極的に売りたいが、家族構成は売りたくない。
結構なことです。
自分の情報なのですから、どこまで提供するかは本人が決めればよろしい。
利用する企業や目的、期間などについても、あらかじめ条件を設定すればよいのです。
そして、当然ながら、個人情報を一切売らないという自由も認められなければなりません。
ただし、ここで経済学上の問題が生じます。
情報を売らないということは、売れば得られたはずの利益を放棄することでもあるのです。
第一章でも触れた機会費用という考え方ですね。
例えば、ある企業が皆さんの趣味に関する情報を千円で購入したいと申し出たとしましょう。
売れば千円が手に入る。
売らなければ、千円は手に入りません。
もちろん、売らないことによって得られる安心感にも価値はあります。
しかし、私は経済学者ですから、その安心感が果たして千円に見合うものなのか、つい考えてしまうのであります。
もっとも、千円程度では売りたくないという方もいるでしょう。
それならば、値段を上げればよい。
千円では売らないが、一万円なら考える。
一万円では嫌だが、十万円なら教えてもよい。
このように、個人情報にも需要と供給によって価格が形成されていくはずです。
そして、ここからが重要なのですが、個人情報は、必ずしもすべての人にとって同じ価値を持つものではありません。
住宅メーカーにとっては、新築住宅の購入を検討している人の情報が価値を持つでしょう。
旅行会社なら、頻繁に旅行をする人の情報を欲しがるかもしれません。
高級時計の販売店なら、高級時計に関心のある人の情報が重要になる。
つまり、同じ人物の情報であっても、買い手によって価値が変わるのです。
これは一般の商品市場と何ら変わるところがありません。
むしろ、個人情報ほど多様な需要が見込める商品も、そう多くはないでしょう。
なにしろ、国民一人ひとりが情報の供給者になれるのです。
年齢も、職業も、趣味も、生活習慣も、すべてが経済的価値を持つ可能性があります。
これまで企業が無料同然で収集していた情報に、適正な価格が付けられる。
情報を提供する国民には新たな収入が生まれ、企業には新たな市場が開かれる。
私は、ここに日本経済の新しい可能性を感じるのであります。
さて、ここまでお読みになった方の中には、こんな疑問をお持ちになる方もいるでしょう。
「その情報が、本当に本人から提供されたものなのか、どうやって確かめるのか」
もっともな疑問です。
いくら個人情報に値段を付けても、誰が書いたのか分からない情報や、どこから流出したのか分からない情報が同じように売られていては、市場の信用が保てません。
しかし、ご安心ください。
私は、その問題についても、きちんと考えております。

第三章　本物の情報には刻印を

さて、個人情報を商品として売買するとなれば、当然ながら、その品質を保証する仕組みが必要になります。
皆さんは、スーパーで野菜を買うとき、何を基準に選んでおられるでしょうか。
値段でしょうか。産地でしょうか。それとも、生産者の名前でしょうか。
最近では、誰がどこで栽培したのか、顔写真まで付けて販売している野菜もあります。
同じトマトでも、生産者や栽培方法が分かれば、多少値段が高くても安心して購入できる。
つまり、商品そのものの価値に加えて、その商品が信用できるということにも価値があるのです。
これは個人情報についても、同じことが言えるでしょう。
例えば、ある企業が新しい商品を開発するために、三十代の会社員の生活習慣について調査したいと考えたとします。
そこへ、三十代の会社員を名乗る人物の情報が一万件集まった。
しかし、その中には五十代の自営業者が紛れ込んでいるかもしれません。
年収を実際より多く申告している人もいるでしょう。
あるいは、実在しない人物の情報が含まれている可能性すらあります。
これでは、いくら大量に情報を集めても、正確な分析はできません。
そこで私は、個人情報取引市場において、本人が正式に提供した情報には、特別な認証を与える仕組みを提案したいと思います。
いわば、個人情報の刻印制度であります。
本人が市場に登録し、所定の手続きを経て認証された情報には、電子的な刻印を付与する。
その刻印によって、誰が、いつ、どのような条件で提供した情報なのかを確認できるようにするのです。
もちろん、本人が提供したというだけで、情報の内容がすべて正しいとは限りません。
年齢や住所など、公的な記録と照合できる情報もあれば、趣味や好みのように本人の申告に頼るしかないものもあります。
したがって、刻印にもいくつかの種類を設ける必要があるでしょう。
本人確認済みの情報なのか。
内容まで確認された情報なのか。
それとも、本人の自己申告に基づく情報なのか。
そうした違いを明確にすれば、企業は必要に応じて情報を選択できるようになります。
当然、信頼性の高い情報ほど高く取引されるでしょう。
ここで少し、経済学の話をさせていただきます。
経済学には「情報の非対称性」という概念があります。
商品を売る側は、その商品について詳しく知っている。しかし、買う側には、その品質を十分に判断できない。
例えば、中古車を購入する場合です。
売り手は、その車が事故を起こしたことがあるのか、どこが故障しやすいのか、よく知っているかもしれません。
しかし、買い手にはなかなか分からない。
その結果、状態のよい車も悪い車も区別がつきにくくなり、市場全体の信用が低下してしまうことがあります。
個人情報市場にも、同じ問題が生じます。
誰が提供したのか分からない情報が大量に出回れば、企業は安心して購入できません。
そこで、刻印の出番となるわけです。
情報の信頼性を明らかにすることで、買い手の不安を減らし、適正な価格で取引できるようにする。
これは市場を健全に発展させるための、極めて重要な仕組みなのであります。
もっとも、刻印のある情報だからといって、誰でも自由に利用してよいわけではありません。
情報の持ち主が、どの企業に、どのような目的で、いつまで利用を認めるのか。
そうした条件も刻印と結び付けて管理する必要があります。
例えば、ある家電メーカーに提供した購買履歴が、本人の知らないうちに金融業者へ転売されては困ります。
また、一度販売した情報が、何年も何十年も勝手に使われ続けるというのも、望ましいことではありません。
情報の利用には期限を設け、必要に応じて更新する。
新たな用途に利用するのであれば、改めて本人の承諾を得る。
そうした仕組みを整えることで、個人情報を安心して取引できる市場が生まれるのです。
ここで、もう一つ重要な点があります。
現在、個人情報が流出すると、世の中は大騒ぎになります。
しかし、その流出した情報が正確なものなのか、いつの時点の情報なのか、今でも有効なのかということについては、必ずしも明らかではありません。
十年前の住所が流出したところで、本人はとっくに引っ越しているかもしれません。
退職した会社の名簿に、いつまでも名前が残っていることもあるでしょう。
結婚して姓が変わった人もいれば、電話番号を変更した人もいる。
つまり、情報というものは、時間が経過すれば、その価値も変化するのです。
ところが、本人が提供した最新の情報に認証の刻印が付いていれば、どうでしょう。
企業は、古い情報や出所不明の情報に頼る必要がなくなります。
高い信頼性が保証された情報を、正規の市場で購入すればよいのです。
そして、刻印のない情報は、たとえ内容が正確であったとしても、その信頼性を確認することが難しいため、市場での評価は低くなるでしょう。
私は、これこそ個人情報保護の新しい考え方ではないかと思っております。
情報が漏れることを完全に防ごうとするのではなく、本人が正式に提供した情報の価値を高める。
そうすることで、流出した情報の経済的な価値を相対的に低下させるのであります。
さて、ここでひとつ、面白いことに気がつきます。
刻印のない情報は、信用できない。
それならば、刻印のない情報の信頼性が、さらに低くなればどうでしょうか。
当然、正式に認証された情報の価値は、ますます高まることになるでしょう。
実は私は、ここにも新たな経済活動の可能性があると考えているのであります。

第四章　個人情報にはチャフを撒け

さて、前章では、本人が正式に提供した個人情報に認証の刻印を与え、その信頼性を保証する制度についてお話ししました。
しかし、ここでひとつ問題が残ります。
既に世の中に流出してしまった個人情報を、どうするかということです。
一度インターネット上に流出した情報を、完全に回収することは困難です。
どこかの企業が顧客名簿を流出させたとして、その名簿を入手した人物が何人いるのか、どこに複製が保存されているのか、すべてを把握することなど、まず不可能でしょう。
では、流出してしまった情報は、永久に価値を持ち続けるのでしょうか。
私は、必ずしもそうではないと考えております。
ここで、少し軍事技術のお話をいたしましょう。
第二次世界大戦中、航空機が敵のレーダーを欺くために、空中へ大量の金属片を散布する技術が用いられました。
これを「チャフ」と申します。
金属片がレーダーの電波を反射することで、画面上に多数の反応が現れ、本来の航空機を見つけにくくするわけです。
つまり、本物の航空機を消してしまうのではありません。
周囲に大量の反応を生じさせることで、どれが本物なのか分からなくするのです。
私は、この原理を個人情報の保護にも応用できるのではないかと考えております。
例えば、ある人物の住所が流出したとしましょう。
通常であれば、その住所は本人のものであるとして、さまざまな業者の手に渡る可能性があります。
ところが、同じ人物について、まったく異なる住所や職業、年齢、趣味などの情報が大量に出回っていたらどうでしょう。
どれが本当なのか、容易には判断できなくなります。
私はこれを、「個人情報チャフ構想」と呼びたいと思います。
基本的な考え方は、極めて単純です。
既に流出してしまった個人情報を回収するのではなく、その情報の信頼性を低下させるのであります。
そのためには、かく乱を目的とした架空情報を大量に流通させる必要があります。
もっとも、まったく無秩序に情報をばらまくわけにはまいりません。
実在する第三者の住所や電話番号を勝手に使っては、かえって被害が拡大してしまいます。
そこで、専門の事業者が架空の情報や識別番号を用い、一定の管理のもとで情報のかく乱を行う仕組みを整えるのです。
こうして出所不明の情報が増えれば、刻印のない情報をそのまま信用することは、ますます難しくなります。
一方、本人が正規に提供した情報には、第三章で申し上げた認証の刻印が付いております。
企業が確実な情報を必要とするならば、正規の市場で購入すればよい。
つまり、非認証情報の信頼性を低下させることで、認証情報の経済的価値を相対的に高めることができるわけです。
ここに、私は新たな市場の可能性を見るのであります。
例えば、個人情報の流出に不安を感じている人が、専門業者に情報のかく乱を依頼する。
業者は一定の基準に従って架空の情報を生成し、情報の真偽を判別しにくくするサービスを提供する。
利用者はその対価を支払い、業者には利益が生まれる。
こうして、個人情報保護のための新たなサービス産業が誕生するのであります。
さて、この新しい仕事を、単に「情報かく乱業」と呼ぶのでは、いささか味気ない。
私は、この専門職を「データシェイカー」と命名したいと思います。
カクテルを作るバーテンダーが、シェイカーを振って酒を混ぜ合わせるように、さまざまな情報を巧みにかき混ぜるのであります。
まさに情報化社会にふさわしい、新しい専門職といえるでしょう。
ただし、個人情報を扱う以上、誰でも勝手にかく乱してよいわけではありません。
データシェイカーには、情報処理技術や個人情報保護に関する知識、そして高度な倫理観が求められます。
そこで私は、国家資格「データシェイカー」の創設を提案いたします。
資格試験には、情報処理技術、個人情報保護法、情報の真偽判定などを盛り込み、実技試験も設ける。
実技試験では、与えられた条件の中で、いかに効果的に情報をかく乱できるか、その技術を評価するのであります。
こうしてデータシェイカーという新しい専門職が誕生すれば、関連する産業にもさまざまな需要が生まれます。
例えば、かく乱された情報の中から、正確な情報を探し出したいという企業もあるでしょう。
そうした需要に応えるのが、情報検証業です。
情報の出所を調査し、正確性を評価する。
一方、検証に多大な時間や費用をかけるよりも、正式な認証情報を購入した方が安いと判断する企業もあるはずです。
そうなれば、個人情報取引市場の利用も促進されます。
情報を販売する事業者。
情報を認証する事業者。
情報をかく乱するデータシェイカー。
情報の真偽を検証する事業者。
そして、これらの事業者にシステムを提供する企業。
いかがでしょうか。
ひとつの問題から、これだけの新しい産業が生まれるのであります。
これまで個人情報の流出といえば、企業にとって損失をもたらす厄介な問題でありました。
しかし、その流出情報への対策を新たなサービスとして提供することで、雇用が生まれ、設備投資が行われ、市場が拡大するのであります。
情報を守るために、情報を増やす。
これこそ、情報化社会ならではの発想ではありませんか。
そして、ここまで新たな市場が発展するとなれば、その管理を民間企業だけに任せるわけにもまいりません。
個人情報の認証、取引市場の監督、データシェイカーの資格認定、情報関連事業者の管理。
これらを統一的に取り扱う行政機関が必要となります。
そこで私は、新たな省庁の創設を提案したいと思います。

第五章　個人情報省を創設せよ

私が提唱する新たな行政機関。
その名も、「個人情報省」であります。
現在、日本には個人情報保護委員会という行政機関が存在しております。
もちろん、その役割を否定するつもりはありません。
しかし、これからは個人情報を保護するだけではなく、積極的に活用する時代です。
保護するための行政機関があるのならば、流通させるための行政機関があってもよいではありませんか。
個人情報省では、本人が提供した情報の認証制度、取引市場の監督、そしてデータシェイカーをはじめとする情報関連産業の育成を一元的に行います。
また、情報の不正利用や無断転売を監視し、利用者が安心して市場に参加できる仕組みを整えます。
ところで、個人情報市場に国民一人ひとりが参加するとなれば、全国に受付窓口を設ける必要があるでしょう。
そこで私が着目したのが、郵便局であります。
全国津々浦々に張り巡らされた郵便局のネットワークは、我が国の貴重な社会資本であります。
郵便局を個人情報の登録や認証の窓口として活用すれば、新たな施設を一から整備する必要もありません。
また、インターネットの利用に不慣れな高齢者であっても、身近な郵便局で手続きができる。
実に合理的な仕組みではありませんか。
しかし、ここで一つ問題があります。
これほど公共性の高い業務を、民間企業に任せてよいのでしょうか。
私は、これを機に郵政事業の再国有化についても検討すべきではないかと考えております。
もっとも、郵政再国有化については、私にも独自の構想がありますので、詳しくはまた別の機会にお話しすることにいたしましょう。
さて、このように申し上げますと、また役所を増やすのかと眉をひそめる方もおられるでしょう。
確かに、行政組織を新設すれば、それなりの費用がかかります。
職員も必要ですし、情報管理のためのシステムも整備しなければなりません。
しかし、ご安心ください。
私は、この個人情報省を、単に税金を使うだけの役所にするつもりはありません。
むしろ、国家財政に収入をもたらす行政機関として位置付けたいと考えております。
その財源となるのが、個人情報取引市場における取引手数料です。
例えば、市場で個人情報が一万円で売買されたとしましょう。
その取引に対して、個人情報省が五％の手数料を徴収する。
一万円なら五百円です。
仮に年間の取引総額が一兆円に達すれば、手数料収入だけで五百億円になります。
もちろん、一兆円という数字は仮のものですが、国民一人ひとりが情報の供給者となり、企業が必要に応じて購入する市場なのですから、その規模は決して小さなものにはならないでしょう。
さらに、取引手数料以外にも収入源は考えられます。
情報の認証手数料、刻印の更新手数料、データシェイカーの国家資格試験の受験料、資格取得後の登録料や更新料。
認定事業者の登録手数料などもあるでしょう。
これらを組み合わせれば、個人情報省の運営費用を市場から得られる収入によって賄える可能性があります。
さらに市場が成長すれば、運営費を超える収入を国庫に納めることも夢ではありません。
個人情報を保護するための費用を、個人情報の流通によって生み出す。
これこそ、私の考える行政改革であります。
もっとも、国が取引手数料を徴収することに抵抗を感じる方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、考えてみてください。
市場で安心して情報を売買できるのは、国が認証制度を整え、取引の信頼性を保証しているからです。
そのサービスに対して、一定の手数料を支払うのは、経済的に見ても合理的なことでしょう。
そして、ここで重要なのは、個人情報市場によって利益を得るのが、国だけではないという点です。
国民は、自分の情報を提供することで新たな収入を得る。
企業は、正確で信頼性の高い情報を購入し、商品開発や顧客サービスに活用することで利益を得る。
そして国家は、市場の管理運営によって財政収入を得る。
国民、企業、国家の三者が、それぞれ利益を享受できるのであります。
さて、ここで少々、郷土の歴史についてお話ししたいと思います。
私の故郷、和歌山が生んだ名君といえば、紀州徳川家の八代将軍、徳川吉宗公であります。
その吉宗公が重用した人物に、大岡越前守忠相がおります。
大岡越前といえば、「三方一両損」の名裁きで知られております。
ところが、私の提唱する個人情報市場では、国民、企業、国家の三者が利益を得る。
いわば、「三方一両得」であります。
大岡越前守には申し訳ありませんが、経済学者としては、こちらの方が優れた解決策ではないかと考えております。
吉宗公がこの構想をお聞きになれば、さぞお喜びになることでしょう。
紀州の先人たちが築いた優れた政治の伝統を、現代の経済政策へと発展させる。
これもまた、和歌山県出身の経済学者としての私の使命ではないかと考えております。
さて、少々話がそれましたが、私はこの個人情報省の創設を、単なる行政組織の新設とは考えておりません。
個人情報保護を、国家財政の負担から国家財政の収入源へ。
個人情報市場は、その実現に向けた新しい経済政策なのであります。

第六章　個人情報流通が日本経済を救う

さて、ここまで私の提唱する個人情報市場について、その仕組みと経済的な可能性をお話ししてまいりました。
ここで改めて、個人情報という商品の特殊性について考えてみたいと思います。
例えば、農家がリンゴを一個販売したとしましょう。
そのリンゴは購入者の手に渡り、食べてしまえばなくなります。
自動車でも、家電製品でも、基本的には同じことです。
一つの商品を売れば、その商品は売り手の手元から離れる。
ところが、情報は違います。
私が自分の趣味について、ある企業に情報を提供したとしましょう。
その情報を企業が利用したからといって、私の趣味がなくなるわけではありません。
別の企業にも提供できますし、さらに別の企業にも提供できる。
つまり、情報は一度売っても、繰り返し経済的な価値を生み出すことができるのです。
これは、実に素晴らしい特性ではありませんか。
もちろん、情報を複製できるからといって、無制限に利用してよいわけではありません。
だからこそ、本人が利用条件を設定し、認証された市場で取引する仕組みが必要になるのです。
例えば、ある人物の購買情報を、家電メーカーが一年間利用する契約を結ぶ。
契約期間が終了すれば、継続利用するために改めて対価を支払う。
別の企業が利用したければ、別途契約を結ぶ。
こうして、一つの情報が継続的な収入を生み出すことも可能になります。
これは、単に情報を一度売って終わりという話ではありません。
個人情報を、国民一人ひとりが保有する収益資産へと転換するのであります。
ここで、日本経済が長年抱えてきた問題を思い起こしていただきたい。
資源の乏しい日本は、原材料を海外から輸入し、それを加工して製品を輸出することで発展してまいりました。
しかし、個人情報という資源は、海外から輸入する必要がありません。
国民一人ひとりが、既に持っているのです。
しかも、新たな鉱山を開発する必要もなければ、大規模な工場を建設する必要もありません。
必要なのは、その情報を適正に評価し、取引するための市場であります。
これまで日本は、高齢化を経済成長の制約として捉えてきました。
しかし、個人情報市場という観点から考えれば、高齢者もまた、豊富な情報資産を保有する供給者となります。
長年にわたる購買履歴、生活習慣、趣味、日々の暮らしに関する知識。
そうした情報には、企業が商品やサービスを開発するうえで、さまざまな利用価値があるでしょう。
もちろん、本人が提供を希望する範囲に限られますが、年齢を重ねることによって蓄積される情報もあるわけです。
これまで経済活動への参加機会が限られていた人にも、新たな収入の可能性が開かれる。
私は、この点にも大いに注目しております。
そして、個人情報市場が発展すれば、そこで得られた収入が新たな消費につながることも期待できます。
情報を売って得たお金で買い物をする。
その買い物によって新しい購買履歴が生まれる。
その購買履歴が、また新たな情報として価値を持つ。
つまり、消費が情報を生み、情報が収入を生み、その収入が新たな消費を生む。
私は、ここに従来とは異なる経済循環の可能性を見いだすのであります。
もっとも、何も買わなかったという情報にも価値があるかもしれません。
例えば、ある商品を購入しようと考えながら、結局購入を見送った。
その理由が価格なのか、品質なのか、それとも単に気が変わっただけなのか。
企業にとっては、そうした情報も商品開発や販売戦略の参考になるでしょう。
つまり、買っても情報が生まれ、買わなくても情報が生まれる。
何とも結構な話ではありませんか。
私たちは、日々の暮らしの中で、知らず知らずのうちに経済的な価値を持つ情報を生み出しているのであります。
これまで、その価値の多くは、情報を収集し、活用する企業の側に蓄積されてきました。
しかし、個人情報市場が整備されれば、情報を提供した本人にも、その利益を還元することができます。
情報の流出そのものを完全に防ぐことが困難なのであれば、流出した情報の価値を低下させ、正規に流通する情報の価値を高める。
そして、その過程で新たな産業と雇用を生み出す。
これこそ、私が提唱する個人情報経済の基本理念であります。
これまで私たちは、個人情報が漏洩するたびに、その被害額や対策費用ばかりを問題にしてまいりました。
しかし、見方を変えれば、そこには新たな市場を生み出す可能性が眠っているのです。
情報漏洩によって生じた経済的損失を、情報流通による経済成長へと転換する。これこそ発想の転換です。
私は、この個人情報市場構想が、日本経済に新たな活力をもたらすことを確信しております。
あとは、政府がこの提案をどれほど真剣に受け止めるか。
その一点にかかっているのであります。

結語　失われつつある日本の心

ところで、個人情報といえば、私にも最近少々気になることがあります。
どうも、母校のOK大学では、同窓会名簿の発行を取りやめてしまったようなのです。
個人情報保護のためなのでしょうか。
実に困った話です。
同窓会名簿というものは、卒業生同士の交流を促し、社会に出てからも人と人を結びつける、大切な役割を担っているのであります。
それを個人情報の保護という理由だけで廃止してしまうのは、いかがなものでしょう。
私が現役の学生だった頃は、日頃お世話になっている教授に、ウイスキーの一本も贈るなど、珍しいことではありませんでした。
何も、高価なものを贈る必要はないのです。
お世話になった方へ、せめてもの感謝の気持ちを形にする。
そうしたささやかな心遣いこそ、日本人が古くから大切にしてきた美徳ではなかったでしょうか。
近頃は、こうした日本人の心も、少しずつ失われつつあるように感じます。
そういえば、私のところにも、お中元やお歳暮が届かないのですが。
これも、行き過ぎた個人情報保護によって、昔ながらの人と人とのつながりが断たれてしまった結果なのかもしれません。
エブリディ・ロー・ラーニング。
お手頃知識を、皆さんに。

著者紹介｜竹中凹蔵（たけなか・へこぞう）

OK大学名誉教授。経済学者。和歌山県出身。樗蔭高校（旧和歌山乙中）卒業。
専門は経済政策、都市経済論、自己責任論。政府の各種有識者会議などに関わり、日本経済の構造改革に多大な影響を与えたと自負している。
人間の経済的意思決定における心理的な揺らぎを研究し、独自の「躊躇係数」を提唱。十円単位の損得にも妥協しない研究姿勢で知られる。
近年は個人情報を新たな経済資源として捉え、「個人情報取引市場」の創設を提唱。情報の信頼性を保証する認証制度や、国家資格「データシェイカー」、個人情報省の設置など、独自の政策構想を展開している。
また、個人情報省の窓口に郵便局を活用する観点から、郵政再国有化の必要性についても検討を進めている。
座右の銘は「心はあります。思いやりはありません」。