井上戦略PRコンサルティング事務所のご紹介③/3「特徴と選ばれる理由」

選ばれる理由がある。井上戦略PRコンサルティング事務所の特徴と実績

井上戦略PRコンサルティング事務所」についてシリーズで紹介しております。最近、多くの企業の方から「この事務所は、いったいどのような活動をしているのですか」というご質問をいただく機会が増えてきました。今回第３回は、「特徴と選ばれる理由」がテーマです。

第1回　井上戦略PRコンサルティング事務所のご紹介①/3「企業概要」｜カレー大學 学長　/井上岳久
第２回　井上戦略PRコンサルティング事務所のご紹介②/3「コンサルティング内容」｜カレー大學 学長　/井上岳久

── コンサル会社選びで、本当に見るべきところ

広報PRのコンサルティング会社を探すとき、多くの方がまず気にするのは「料金」や「サービス内容」だと思います。もちろんそれも大切な判断材料です。しかし、実際にお付き合いを始めてから本当に差が出てくるのは、「誰が」「どれだけの経験を持って」指導してくれるのか、という部分ではないでしょうか。

同じ「広報コンサルティング」という言葉を掲げていても、その中身は会社によって大きく異なります。若手のスタッフが対応する会社もあれば、マニュアル化されたプログラムをそのまま提供するだけの会社もあります。だからこそ、依頼する側は「特徴」と「実績」という、二つのものさしで会社を見極める必要があります。

井上戦略PRコンサルティング事務所には、他のPR会社にはない、いくつかのはっきりとした特徴があります。今回は、その特徴と、これまで積み重ねてきた実績について、丁寧にご紹介したいと思います。読み終わる頃には、なぜ多くの企業や公的機関から声がかかり続けているのか、その理由がきっと見えてくるはずです。

── 特徴1:広報PR分野の第一人者が、自ら直接指導する

当事務所の最大の特徴は、代表である私、井上岳久が、すべてのコンサルティングに直接関わっていることです。

大手のPR会社やコンサルティングファームでは、実際に現場で対応するのは若手の担当者、というケースも少なくありません。契約時の営業担当と、実務を担う担当者が別人で、思っていたレベルの支援を受けられなかった、という声も耳にします。

しかし当事務所では、戦略広報の実践実務の第一人者と評される井上岳久本人が、企画の初期段階から一貫して指導にあたります。理論だけを知っている専門家ではなく、無数の現場で実際に成果を出してきた実務家から、直接学べる。担当者が変わることによる引き継ぎのロスも、指導の質にばらつきが出ることもありません。これは、当事務所を選んでいただく大きな理由の一つになっています。

── 特徴2:業種を問わない、圧倒的な支援実績

当事務所がこれまで手がけてきた案件は、製造業、サービス業、BtoB、BtoCなど、あらゆる分野にわたり、支援実績は1000社を超えています。特定の業界に偏らず、幅広い業種で成果を出してきたからこそ、どのような企業にも柔軟に対応できるノウハウが蓄積されています。

中でも強みとしているのが、食品業界と外食産業です。新商品を市場で話題にする、いわゆる「ブームづくり」を得意分野としており、この分野での成功例は数え切れません。カレー総合研究所の代表でもある井上岳久ならではの、食に関する深い知見も、この強みを支えています。

── 特徴3:PRだけで終わらない、一貫したマーケティング支援

多くのPR会社は、広報活動そのものの支援に業務範囲がとどまります。プレスリリースの作成やメディア対応だけを切り出して依頼できる、という点では便利ですが、それだけでは本質的な成果にはつながりにくいことがあります。当事務所は、PRだけでなく、商品開発から営業活動まで見据えた、一貫したマーケティング支援を行っているのが特徴です。

そもそも広報PRとは、単独で機能するものではなく、商品やサービスの中身、そしてそれを届ける営業活動と一体になって初めて力を発揮するものです。どれほど優れたリリースを書いても、商品そのものにニュースバリューがなければメディアの目は引けませんし、せっかく話題になっても営業体制が追いつかなければ成果として結実しません。だからこそ当事務所では、広報という切り口だけにとどまらず、経営やマーケティング全体を見渡したアドバイスを行っています。

── 特徴4:低予算で、自社の広報力そのものを育てる

PR代理店に業務を依頼する場合、リリース1本、イベント1回ごとに費用が発生し、継続的に一定の予算がかかり続けるのが一般的です。長く付き合うほど、トータルのコストは膨らんでいきます。一方、当事務所のコンサルティングは、御社の担当者が自ら広報PRを実践できるようになることを目指すため、PR代理店に比べて低い予算で、自社の広報体制を実現できるという特徴があります。

外部に頼り続けるのではなく、社内に広報のノウハウという資産を蓄積していく。これは、担当者が異動や退職をしても失われることのない、会社としての力になります。長い目で見たときのコストパフォーマンスにも、大きく関わってくる部分です。

── 特徴5:オリジナルメソッドと、きめ細かいフォロー体制

当事務所には、井上岳久が長年の実務経験の中で築き上げてきた、広報マン育成のオリジナルメソッドがあります。リリースの書き方一つをとっても、独自の理論に基づいた指導により、リリースを一度も書いたことがない方でも、すぐに実践できるレベルまで引き上げていきます。

そして、そのメソッドを教えて終わりにしないのも特徴です。実際に手を動かす段階まで、きめ細かくフォローし続ける体制を整えています。

── これまでの実績

こうした特徴を裏付けるのが、これまでの確かな実績です。

代表・井上岳久は、テレビ東京の「ソロモン流」やNHKの「おはよう日本」「あさイチ」といった全国放送の番組にも取り上げられてきた、広報PR業界を代表する人物です。広報関連の著書は20冊を超え、専門誌での連載や特集も数多く手がけています。

研修・講演の実績も豊富で、年間100回を超える依頼をこなし、依頼が殺到する人気講師として知られています。宣伝会議や日本経営合理化協会、広報の学校といった、広報業界でも名の知れた研修機関で長年講師を務め、自らの名前を冠した講座を開催するほどの実績も持っています。

企業からのご依頼だけでなく、官公庁や自治体、公的団体からの信頼も厚く、これまでに国土交通省、経済産業省、関東経済局、JETRO(日本貿易振興機構)、JAXA(宇宙開発航空事業団)、JAF、国立青少年教育振興機構といった国の機関に加え、鳥取県庁をはじめ、加須市役所、熱海市役所、長岡市役所、函館市役所、宇和島市役所、横須賀市役所、山形県遊佐町など、全国各地の自治体からも研修・講演を任されてきました。川口商工会議所、深谷商工会議所、蕨商工会議所、本庄商工会議所、土浦商工会議所、京都商工会議所、藤枝商工会議所をはじめとする商工会議所、埼玉県商工会連合会や函南商工会、鴻巣市商工会、愛甲商工会など、全国の商工団体からの依頼も後を絶ちません。経団連や全国信用金庫協会といった業界を代表する公共団体、名古屋大学、近畿大学、中央大学、事業構想大学院大学、東京国際大学といった大学機関からも、講演・指導の場を任されています。

業界を横断する、確かな取引実績

こうした公的機関からの信頼に加え、民間企業からの依頼実績も、業種の幅広さという点で際立っています。

食品分野では、味の素、光武酒造場、マルマン、ケンミン食品、丸徳海苔、河内源一郎商店、霧島高原ビールといった企業から支援の依頼が寄せられ、外食産業でも全国のカレー専門店100店舗以上、中華料理チェーンの浜木綿、あけぼの珈琲といった名だたる店舗・企業とお付き合いがあります。

金融・製薬・エネルギーといった、信頼性が何より重視される分野からの依頼も豊富です。武蔵野銀行や山陰合同銀行、全国信用金庫協会、田辺ファーマ、協和発酵キリンといった企業、東京ガスや小田原ガス、大東ガスといったエネルギー企業からも、広報体制の構築を任されてきました。

不動産・建設分野では三井不動産や野村不動産、商社では住友商事、通信ではKDDI、交通ではJR東日本、旅行ではJTB(全国)といった、誰もが知る大手企業からの依頼実績もあります。化粧品分野ではポーラやウエニ貿易、スヴェンソン、アパレルではアダストリア(全国)、アミューズメント分野ではナムコ(全国)やセキグチ、工業分野では沖電気といった企業とも、広報PRを通じたお付き合いがあります。

メディア業界からの信頼も特筆すべき点です。朝日新聞、集英社、太田出版、料理王国社といった、報道・出版のプロフェッショナルたちからも、専門家として頼られています。

このように、官公庁・自治体から一部上場の大企業、地域に根ざした老舗企業まで、規模も業種も問わず選ばれ続けているのは、それだけ幅広い現場で「実際に成果を出してきた」という何よりの証拠です。特定の業界の成功パターンをなぞるだけでは決して届かない、業界を横断した引き出しの多さこそが、当事務所の強みを支えています。

また、広報部署の立ち上げや広報担当者の育成支援は、業界でもトップクラスと評されています。これまでに多くの企業の広報部設立を、実際に成功へと導いてきました。「広報部を立ち上げるなら、まず当事務所に相談する」というのが、業界内では一つの通例になっているほどです。

こうした実績の幅広さは、特定の業界や規模の企業だけを対象にしていては、決して積み上がるものではありません。全業種を横断して1000社を超える企業と向き合い、同時に国の機関や地方自治体という公的な立場からの依頼にも応え続けてきたからこそ、どのような相談にも対応できる引き出しの多さが培われてきたのだと言えます。

── まとめ

井上戦略PRコンサルティング事務所の強みを、あらためて整理してみます。

広報PR分野の第一人者が自ら直接指導すること。全業種で1000社を超える圧倒的な支援実績があること。PRだけでなく商品開発や営業まで見据えた一貫したマーケティング支援ができること。PR代理店に比べて低予算で、自社の広報力そのものを育てられること。そして、独自のメソッドときめ細かいフォロー体制があること。

これらはすべて、テレビ出演や著書、年間100回を超える講演実績、官公庁・自治体からの信頼、50社を超える広報部設立支援といった、具体的な実績に裏づけられたものです。派手な言葉で自らを飾らなくても、これだけの実績が、当事務所の力を何より雄弁に物語っています。

── まずは、現状をお聞かせください

広報の専門会社は数多くありますが、「実際に成果を出してきた実績」と「代表自らが向き合ってくれる安心感」を、両方兼ね備えている会社は、決して多くありません。看板だけの実績ではなく、企業から、そして国や自治体からも継続的に頼られ続けてきたという事実こそが、何よりの証明だと考えています。

もし、御社の広報活動に少しでも不安や物足りなさを感じていらっしゃるなら、その現状を一度お聞かせいただけないでしょうか。長年の実績に基づいた視点から、御社に本当に必要な一手を、一緒に見極めていきます。無理な売り込みをすることはありません。まずは現状のお悩みをお聞かせいただくだけでも構いませんので、ぜひお気軽に、お問い合わせください。

■井上戦略PRコンサルティング事務所

※支援先３００社とは、コンサルティング契約をした企業数、1,000社は全国の商工団体を通して指導した（専門家派遣、相談窓口など）を含めた企業数になります。2026年7月31日時点。