電力網はインターネットになる –Climate Techが持ち込む「パケット交換」の衝撃
MIT Technology Reviewが2026年版の”10 Climate Tech Companies to Watch”を発表した。圧縮CO₂で電気を貯めるEnergy Dome、鉄空気電池のForm Energy、次世代地熱のFervo Energy、小型原子炉のX-energy、EVの使用済み電池を再利用するMoment Energyなどが名を連ねる。
一見すると、発電と蓄電の技術カタログだ。しかし、リストの外にいる企業まで視野を広げると、別の共通項が浮かび上がる。彼らが変えようとしているのは、電気の「作り方」ではない。電気の「流れ方」である。
電力網は長く、電話網と同じ思想で設計されてきた。Climate Techがいま持ち込んでいるのは、その電力網をインターネットと同じ思想へ組み替える技術だ。そう捉えると、インターネットが過去40年で経験してきた論点、つまり輻輳制御、エッジ、品質保証、中立性、そして機器の安全保障が、電力の世界で順番に再演され始めていることに気づく。
同時同量は「回線交換」だった
電力網の大原則は「同時同量」だ。発電量と消費量は、物理的には常に一致していなければならない。日本の制度では30分単位の計画値で需給を合わせ、残りの瞬間的なズレを送配電事業者が調整する。いずれにせよ、電気は作った瞬間に使われる。
これは電話の回線交換に近い。通話の間、回線は1本丸ごと確保され、使っていない瞬間にも他人には貸せない。電力網も同じく、年に数時間しか来ないピーク需要に合わせて、発電所と送電線を用意してきた。
インターネットを生んだパケット交換は、この前提を崩した。データを小さく区切り、途中で貯め、空いた経路から送る。回線を誰かが占有することなく、多数のユーザーが統計的に帯域を分け合う。この「統計多重」こそが、通信のコストを桁違いに下げた本質だった。
電気はパケットに区切れない。しかし、貯めて、ずらして、空いたところから流すという設計思想なら持ち込める。そのために必要な部品は2つある。蓄積するためのバッファと、いつ流すかを決める制御だ。
バッファには「保持時間」の階層がある
1つ目の部品であるバッファは、すでに急速に整い始めている。米テキサス州の電力系統ERCOTでは、系統用蓄電池が2025年初めの8GW弱から、2026年3月末には約15GWに倍増した。
注目すべきは、バッファの種類が分かれてきたことだ。リチウムイオン電池は数時間分を貯める。Energy Domeの圧縮CO₂方式は10時間以上の貯蔵で、すでにリチウムイオンより安価だとされる。Form Energyの鉄空気電池は数日分を貯め、Googleのミネソタ州のデータセンター（DC）向けに、電力会社Xcel Energyと300MW/30GWhの計画を進めている。
ネットワーク機器に、短い揺らぎを吸収する浅いバッファと、長い待ち行列を抱える深いバッファがあるのと同じだ。電力のバッファも、何時間持たせるかで用途も価格も変わる。中国のCATL（寧徳時代新能源科技）はナトリウムイオン電池の量産に入り、蓄電システム大手HyperStrong（北京海博思創科技）と3年で60GWhの供給契約を結んだ。安価なバッファの供給網は、ここでも中国が押さえつつある。
バッファの供給源は新品だけではない。Moment Energyは、2030年までに寿命を迎える100万個のEV電池を見据え、バックアップ電源への転用を進める。Redwood Materialsは、使用済みEV電池でAI向けDCのマイクログリッドを組み、稼働率99.2%を記録して規模を広げている。クルマという端末の寿命が尽きても、電池はネットワークの機器として第二の人生を送るわけだ。
バッファだけでは、輻輳は解けない
ただ、インターネットの歴史には重要な教訓がある。バッファを積むだけでは、ネットワークは安定しない。
1986年10月、初期のインターネットは最初の「輻輳崩壊」に見舞われた。ユーザーが一斉にデータを送り、失われたデータを再送し、その再送がさらに回線を詰まらせる。基幹網NSFnetの一部区間では、32kbpsあった回線のスループットが40bpsまで、およそ1,000分の1に落ちた。
この危機を救ったのは、ネットワークの中心をより賢く、より大きくすることではなかった。米国の計算機科学者Van Jacobson氏らが1988年に示した解決策は、端末の側に混雑を察知させ、送る量を自ら絞らせる「輻輳制御」だった。賢さを網の中心ではなく端に置く。インターネットが爆発的な成長に耐えられたのは、この設計の恩恵だ。
電力網はいま、まさにこの段階に差しかかっている。そして、その端末の筆頭が、最大の負荷であるAI DCだ。
Emerald AIは、AIの計算処理のタイミングを調整するソフトウェアで、256基のGPUを積んだクラスターの消費電力を、電力逼迫時に3時間にわたって25%下げてみせた。計算サービスの品質は保ったままだったという。同社は2026年8月に評価額10億5,000万ドルで1億5,000万ドルを調達し、9月にはGoogle、NVIDIAとともに業界連合「AI Energy Management Alliance」を立ち上げた。
制度も同じ方向へ動いている。テキサス州は2025年、75MW以上の大口需要家に対し、系統が危機的な状況では送電の削減を受け入れるよう義務づける法律を成立させた。系統からの混雑信号を受けて、端末が自ら消費を絞る。電力網はようやく、TCPに相当する仕組みを手に入れようとしている。
もちろん、すべての計算が後回しにできるわけではない。ユーザーを待たせられない推論は動かしにくく、学習やバッチ処理は動かしやすい。それでも、何百MWという負荷のうち数割が数時間動けば、系統にとっての意味は大きい。デューク大学の研究は、わずかな削減を受け入れる柔軟な負荷であれば、既存の系統にも相当量を新たに接続できると試算している。ピークに合わせて回線を確保する発想から、統計多重の発想への転換である。
電気を送る代わりに、計算を送る
AI DCが持つ柔軟性は、時間だけではない。場所もずらせる。
電気を遠くへ運ぶには送電線が要り、その敷設には10年単位の時間がかかる。しかし、計算の結果を運ぶには光ファイバーがあればいい。再生可能エネルギーが余っている地域のDCへ処理を移し、結果だけを送り返せば、実質的には電気を運んだのと同じ効果が得られる。最も安く速く引ける送電線は、光ファイバーなのかもしれない。
日本では、この発想が「ワット・ビット連携」という名前で政策になっている。総務省の2026年度の実証事業では、NTTドコモビジネス、中国電力、NTTアノードエナジーなどが、IOWNの光ネットワークで複数のDCを結び、電力需給に応じて処理を移す「ワークロードシフト」の検証を8月に始めた。電源開発（J-POWER）も、発電事業者が持つ再生可能エネルギーの発電予測や電力取引価格を使ったワークロードシフトの実証に採択されている。
通信の地図は、人口から電力へ移る。その先で起きるのは、通信網が電力網の一部として振る舞い始めることだ。パケット交換が回線の占有をやめさせたように、ワークロードシフトは、電力の需要を場所への固定から解き放つ。
家庭は「エッジ」になる
インターネットのもう1つの発明は、エッジだった。CDNがサーバーをユーザーの近くに置いたように、電力網でも、バッファを需要家のそばに置く動きが進んでいる。
テキサスのBase Powerは、家庭用の蓄電池を販売しない。電池は自社の資産として家庭に置き、ユーザーは月額料金を払う。同社は数千世帯分の電池を束ねて卸電力市場で運用し、オースティンの電力会社Austin Energyとの契約では、40MW分の容量について電力会社側に運転の指令権まで渡している。2026年8月の資金調達で、評価額は130億ドルに達した。
通信の世界の人間には、見覚えのある構図だろう。通信事業者が家庭にルーターを貸し出し、その機器を網の一部として遠隔で管理する。Base Powerの電池は、電力網におけるホームゲートウェイに近い。家庭は単なる末端の消費者から、網の末端で制御を担う「エッジ」へと役割を変える。
専用線を買う者、最初に切られる者
バッファと制御がそろうと、次に現れるのは品質の階層化だ。インターネットでベストエフォート回線と帯域保証の専用線が分かれたように、電力にも「保証された電力」の市場が生まれる。
その最大の買い手が、テック企業である。Googleは2030年までに、全拠点を24時間365日カーボンフリー電力で動かす目標を掲げているが、2024年の実績では1時間ごとに見た地域のカーボンフリー電力の比率は66%にとどまる。年間の総量で再生可能エネルギーを買えばよかった時代は終わり、時間と場所を指定した電力が必要になった。
したがって、天候に左右されない電源に資金が集まる。Fervo Energyは2026年5月のIPOで22億ドルを調達し、第4四半期に世界最大の地熱発電所で最初の発電を予定する。X-energyはAmazonと組んで小型原子炉の建設を進め、GoogleはCommonwealth Fusion Systemsの最初の商用核融合炉から200MWを購入する契約を結んだ。ミリ波で岩盤を溶かして掘る超高温地熱のQuaise Energyには、JERAも出資している。彼らが売っているのは電気の量ではなく、その時間、その場所に必ず届くという保証だ。通信事業者が売るものが回線から「場所の保証」へ移ったように、電力の価値もkWhから保証へと移りつつある。
ここで、インターネットと電力の間に興味深い逆転が起きる。ネット中立性の議論では、資金力のある企業が優先レーンを買い、一般ユーザーが後回しにされることが懸念された。電力網で起きているのは、半分はその逆だ。
前出のAI Energy Management Allianceは、柔軟性を検証可能な形で確約した需要家ほど、速く系統に接続できる道筋を求めている。テキサス州の法律も、大口需要家に非常時の削減を義務づけた。つまりDCは、系統につながる速さを得る代わりに、非常時に最初に切られる立場を受け入れつつある。
品質は1つの軸ではない。「どれだけ速くつながれるか」と「どれだけ切られにくいか」の2つの軸に分かれ始めている。DCは接続の速さを取り、家庭は切られにくさを守る。この取引が公正に設計されれば、ネット中立性の論争より穏当な解になりうる。
ただし、問題は費用の側に残る。米国最大の系統運用者PJMの容量オークションでは、DCの需要増によって、今後3年で家庭や企業の電気料金に63億ドルの追加負担が生じる見通しだと報じられた。電力網の中立性は、誰が先に流れるかよりも、増強の費用を誰が払うかという形で問われることになる。
周波数は、ソフトウェアが作る
電力網がインターネットになるなら、最後に避けて通れないのが、機器の安全保障だ。
太陽光や蓄電池を系統につなぐのは、直流を交流に変換するインバーターである。従来の電力網では、火力発電所の巨大なタービンの回転が、電力の周波数を物理的に支えてきた。いま、その役割をインバーターの制御ソフトウェアが担い始めている。自ら電圧と周波数の基準をつくる「グリッドフォーミング」と呼ばれる方式だ。オーストラリアでは、2026年1〜3月に計画された系統用蓄電池の74%がこの方式を採用している。
周波数がソフトウェアで作られるということは、ファームウェアを書く者が、系統の安定を左右しうるということだ。2025年には、中国製のインバーターの一部から、製品の仕様書に記載のない通信装置が見つかったと報じられた。2026年には、EUが公的資金を使う事業から中国製インバーターを排除し、米連邦通信委員会（FCC）も外国製インバーターの新規機種の輸入制限を準備していると報じられている。
通信の世界で5G機器をめぐって起きたことが、電力の世界で繰り返されている。MITのリストに名を連ねる中国のEnvision Energy（遠景能源）は、AIで制御する風車を携えて、ドイツ、ブラジル、オーストラリアに進出している。中国のClimate Techの海外展開は、もはや製品の輸出ではなく、ネットワークの輸出として見られる段階に入った。Emerald AIの出資者に、米情報機関系のベンチャーキャピタルIn-Q-Telが名を連ねるのも、電力と計算の協調が安全保障の領域に入ったことを示している。
エネルギー政策は、通信政策になる
電気はパケットではない。物理法則は異なり、蓄電には変換の損失があり、すべての負荷が柔軟になるわけでもない。しかし、貯めて、ずらして、空いたところから流すという設計思想は、確実に電力網へ入り込んでいる。
その結果として電力網が向き合う論点は、輻輳制御、エッジ、品質保証、中立性、機器の安全保障だ。いずれも、インターネットが40年かけて格闘してきたものである。電力網は、それを10年ほどで駆け抜けなければならない。
だとすれば、Climate Techを評価する物差しも変わるはずだ。どれだけクリーンな電気を作れるかだけでなく、どれだけ賢く電気をずらせるか。どれだけの容量を持つかだけではなく、誰がその制御のソフトウェアを書くのか。
1986年のインターネットを救ったのは、太い回線ではなく、端末に組み込まれた、ささやかな制御の論理だった。電力網の次の危機を救うのも、おそらく巨大な発電所だけではない。網の端で、いつ、どれだけ電気を引くかを決めるソフトウェアである。
電力網がインターネットになるとき、エネルギー政策は通信政策になる。
