縄文海進と古神道、神社、天皇制（９）

歴史物のマガジン『縄文海進と古神道、神社、天皇制』からトピックスが離れてしまいますが、2100年（22世紀）に現在の海面から2メートル、いやそれ以上の海面上昇が起こった時、安全な場所はどこなのか？に関して書いてみたいと思います。以下、二つのトピックスで、

【2100年で日本の人口が八千万人くらいはちょうどいいかも？人口減少心配している人、その時住める場所があると思う？】
【人口減少は21世紀の日本人にとってはむしろ大吉になるか？】

でいろいろと書いてみましたが、じゃあ、具体的に安全な場所はどこなんでしょうか？私の祖父母の世代などは、神社仏閣の側なら安全、という神話を述べていたものです。本当でしょうか？

マガジン『縄文海進と古神道、神社、天皇制』を読んでいる方ならおわかりでしょうが、神社仏閣の側なら安心とはならないことはおわかりでしょう。

縄文時代の縄文人の古神道は、現在の日本人の信仰にそのまま途切れなく結びついています。それに対して、6世紀に朝鮮半島より伝来した仏教は、それ以前の日本の宗教とは何のつながりもありません。日本人の祖先は、仏教、仏教の寺院・仏像とは無縁でした。仏教と同様に、4世紀から6世紀にかけての天皇家、大和朝廷による神道の神社の組織化、系統化も4世紀以前の地域地域の古神道の神社を剽窃したものであって、天皇家、大和朝廷による神道は、元々は日本の宗教、古神道とは何のつながりもありません。『縄文海進と古神道、神社、天皇制（７） 』より

6世紀に朝鮮半島より伝来した仏教は、それ以前の日本の宗教とは何のつながりもありません。そして、6世紀の日本の海岸線は現在の海岸線とほぼ同じです。ということは、現在の仏教寺院のほとんどは22世紀に海面上昇が起こったときには、海の底である可能性が高い、と言えるかもしれません。神社仏閣の側なら安全、ではありません。神社の側、それも縄文海進が起こった時に既に有った古い神社の側は安全と言えるのでは？ということ。

このサイトの『重ねるハザードマップ、～災害リスク情報などを地図に重ねて表示～』をクリックしましょう。

画面左上の『災害種別で洗濯』の『洪水』『土砂災害』『津波』『道路防災情報』を全部クリックします。メニューを上下すると凡例が出てきますね。いかがでしょうか？縄文海進の時の海岸線の位置と、このマップの洪水を表すピンク、黄色の位置が重なって見えませんか？

さて、地図が大きすぎますので、各都道府県が公開しているハザードマップも見ていきましょう。

画面右上の『地域選択』で地域と都道府県を絞ります。神奈川県、横浜市、行ってみましょうか？

これで、その自治体が公開しているハザードマップの一覧がメニューに出てきます。URLをクリックするとほとんどがPDF情報でダウンロードできるはずです。

東京都なら『東京都建設局、洪水ハザードマップ』で各自治体の公開情報が出てきます。

でも、これだけでは、神社はどこなのか？よくわかりませんね？そこで、『ホトカミ、#神さまマップ』と比較しましょう。右の神社の種類別に緑の点が出てくるはずです。緑の点をクリックすると、ポップアップで神社情報が出てきます。

さて、それで、これらでどう安全な場所を特定するのか？今住んでいるところは安全か？引っ越すとするとどこがいいのか？

長くなりましたので、お次ということで。

【参考】

日本の人口は、現在の1億2千万人を頂点に、2050年くらいでは1億人を切り、2060年くらいには8千万人台、2100年には何人になるのでしょうか？それを憂える声が、政府も民間もブログでも聞こえてきます。しかし、それらの人たちは、2050年、2060年、2100年に日本の居住可能な平野、現在人々が住んでいる平野がどれだけ残されているのか、ということに思いを馳せません。人口が減少するのも晩婚化、少子化などで仕方がないでしょうが、今、青年、壮年の人たち、高齢の人たちの現在の居住地域が、2050年、2060年、2100年に海抜何メートルになっているのでしょうか？政府の洪水対策なしにそのまま居住できるのでしょうか？人口減少により、税収の激減、債務の激増する日本国政府に、昭和の頃、平成の頃と同じ洪水対策をする歳入・税収余力があるのでしょうか？人口問題とともに、未来のその人口が、海面上昇でどれだけの面積の土地に居住できるのか？というシミュレーションをしないと、現在、海抜ゼロメートル地域は、莫大な資本支出をしないと、2100年には海の底です。そして、海抜ゼロメートル地域に居住する人間が大多数をしめない限り、政府が莫大な資本支出をする歳入の余裕はその時にはありません。人口減少を論ずる人たちは、その時の人口と、居住可能な面積を考えて討論しないといけないと思うものです。2100年には、現在の日本の居住可能な平野部の35％が、海抜ゼロメートル以下である可能性が高いのです。

平野部がなくなると、地形は山岳部や丘陵地帯から突然海岸線になる、ということです。今までの護岸対策や港湾設備の考えを変えないと、海岸線から内陸部への物資輸送が困難になる、ということです。海岸線に近い場所に住む日本人だけが影響を受けるわけではありません。幸いなことに、21世紀には日本の人口は6千万人～8千万人に減っています。『日本人口の46％と日本の工業生産の47％が海面上昇の脅威にさらされる』のではなく、『日本人口の二割から三割』程度が脅威にさらされる状況に減ります。22世紀までに数千万人減っているわけですから。食い扶持をわける人間が自動的に減れば、生き残った日本人が助かる可能性も高くなります。工業生産地域を内陸部に移し、港湾施設を今から21世紀の海岸線を考慮して再構築すれば、工業生産への被害は減り、一人あたりの日本人の豊かさは今と同じか、今以上になるのではないでしょうか？
将来の気候変動予測によると地球の海面は 2100年までに現在の海面から0.18～0.59 メートル上昇すると言われていますが、多くの科学者はこの程度の上昇ではすまないであろうと述べています。2100年までの間に、海面上昇は、日本の人口の大半が居住し、経済活動の大部分が営まれている3万4千キロメートルに及ぶ沿岸地域にとって重大な脅威となります。他国との比較では、日本は海から10キロメートル以内に住んでいる人の数が世界で6番目（3千万人以上）に多い国となっています。人口の46％が海岸付近の都市や町に住み、工業製品の47％が日本の沿岸地域で生産されています。海面上昇は単独で起こるわけではありません。海面上昇は高潮、台風、津波、そして海岸浸食をより深刻にします。これらすべてが、沿岸付近の地域社会や経済生産活動にとって大きな脅威となります。その影響で、浸水や水没、洪水の激化、川や陸の帯水層への塩分の浸入、そして日本の沿岸地域の浸食などが起こります。平均海面が30センチ上昇すると日本の砂浜の50％以上が無くなってしまいます。海面が１メートル上昇すると日本の浜辺の90％以上が消え、更に渡り鳥が餌を食べる干潟の多くが消滅します。日本政府は、海面が1メートル上昇することに対する対策費を12兆円、危険にさらされる資産の価値は104兆円を超えると見積もっています。