「英語は完全にネイティブである必要があるのか？」— これからのグローバル就職事情

スレッズで反響を読んだある投稿

スレッズでは、主にバイリンガル子育てや海外進学などについて発信しています。

数ヶ月前、英語教育についてある投稿をしたところ、思いがけず大きな反響があり、そのひとつの投稿で、約250人のフォロワーさんが増えました。

数字以上に、多くの方がこのテーマに関心を持っていることがとても印象に残りました。

その投稿の内容は、今の混沌とした時代の中で、「英語教育のゴールをどこに置くのか？」 「その英語を将来どのように活かすのか？」というものでした。

なぜこの投稿は、多くの人の心を動かしたのか？

海外進学した子どもたちが、昨年末に経験したグローバル就活から見えてきた今の就職事情とともに、その理由をお伝えしていきたいと思います。

「英語は日本語よりも重要」という考えについて

その投稿を書くきっかけになったのは、少し前にWebメディアで見た、あるインフルエンサーの英語教育についての発言でした。

その中で、「これからは英語がネイティブであることが優先で、日本語は趣味レベルで良い」という趣旨の話がありました。

英語ができれば、海外の大学に進学し、国際的に活躍できる——だから、できるだけ早くから英語を身につけ、英語ネイティブになるべきだという考えです。

少し前までなら、こうした考え方にはかなり説得力があったと思います。

しかしながら、子どもたちが昨年、現在のグローバル採用事情に触れ、この考えに疑問を持つようになりました。

今は、以前と比べてグローバルな就職事情そのものが大きく変わっているからです。

様変わりした今のグローバル就職事情

例えば20年ほど前は、日本人が高い英語力を持っていること自体に、今よりも大きな希少価値がありました。

しかし今は、非英語圏でも英語教育を受けたネイティブの人材が珍しくありません。

さらに近年、主要先進国では、若年層の就職環境そのものが厳しくなっています。

現在は、英語を母語とするアメリカの若い大卒者自身が、厳しい就職競争の中にいます。

さらに外国人には、就労ビザというもう一つのハードルがあります。

もちろん、就労ビザの要件は今後の政策によって変わり、外国人にとって有利になる可能性もあります。

しかし、変化の激しい今の時代に、将来の政策変更を期待して進路を考えることにはリスクがあります。

さらに現在は、AIの普及によって若手ホワイトカラーの採用そのものが縮小する傾向も見られ、海外での就職はより厳しくなっています（後述）。

また、「世界を選択肢に入れたい」という思いから英語中心の教育を選ぶ家庭は多いですが、今は「海外で学ぶこと」と「海外で働くこと」を分けて考える必要があります。

海外大学の学位と英語力だけで海外就職するという従来のモデルは、もはや簡単には通用しません。

現在、例えばアメリカのテック企業や研究機関では、日本人を含め多くの外国人が活躍しています。しかし、彼らの多くは、現在とは就労ビザや外国人採用を取り巻く環境が異なる時代にキャリアを築いてきた人たちです。

今そこで多くの外国人が働いていることと、これから海外へ進学する子どもたちが、将来同じように就職先を選べることは別の話です。

AIによるホワイトカラーリセッション

現在、AIの活用により、新卒や若年層のエントリーレベルの仕事が減少する「ホワイトカラーリセッション」が指摘されています。

この差は主に若者の解雇増ではなく新規採用の減少によるものです。

もちろん、AIとの因果関係は断定できませんが、これからの教育を考える上で無視できない変化です。

英語は「完全なネイティブ」である必要があるのか？

では、これからの時代、仕事で使う英語は完全なネイティブである必要があるのでしょうか？

海外の大学や大学院で学ぶのであれば、専門分野の文献を英語で読み、自分の考えを論理的に文章として表現し、議論するためのアカデミックな英語力が必要です。

また、国際的なビジネスや研究職などにおいては、専門的な議論や交渉を行う際に、非常に高い英語力が求められます。

しかし、「高度な英語力を身につけること」と「完全なネイティブになること」は同じではありません。

実際、世界にはインドや中国をはじめ、英語圏以外の出身者で、母語のアクセントを残した英語を話しながら、世界で活躍する人は数多くいます。

彼らが評価されるのは、専門分野で高い能力を持ち、その知識を高度な英語で伝え、成果を出すことができるからです。

つまり、これからの時代に重要なのは、英語をネイティブそのものにすることではなく、「英語を使って何ができるのか」ということではないでしょうか。

専門性、論理的に考える力、幅広い知識、異なる文化を理解する力を持った上で、英語を活用することが重要であり、英語教育もそのゴールから逆算して考えるべきではないでしょうか。

強みとしての日本語と日本文化

日本で暮らす私たちにとって、日本語はあまりにも当たり前の存在であるせいか、英語教育については「英語こそが重要」というような雰囲気があります。

しかし実際に、昨年の子どもの就職活動を通して見えてきたものは、日本語と日本文化への理解が「強み」となり、選択肢が大きく広がるということでした。

日本は失われた30年と言われるものの、依然として世界有数の経済規模を誇ります。

日系企業や外資系企業において、日本語と英語の両方を高度なレベルで使える人材が活躍できる仕事は数多くあります。

そして、高度な英語力と日本語力に加えて、バイカルチャーの視点を持つことは、グローバルな仕事において大きなメリットとなり、就職の選択肢も広げます。

単に英語を日本語に訳すのではなく、双方の文化的背景や価値観を理解していることにも大きな価値になるからです。

実際、子どもたちの就活を見ていても、英語のみの案件と日英2言語が求められる案件とでは、圧倒的に後者のほうがその数が多いという結果でした。

前述のように、海外の若年層の就職市場や就労ビザを取り巻く環境は、今後も変化していく可能性があります。

「専門分野のスキル ✕ 高度なレベルの日英2言語力 ✕ 日本と海外、双方の文化への深い理解」

この組み合わせそのものが、国内外で働く選択肢を広げ、自分の価値を高める強みであり、その結果として将来的なセーフティネットにもなるのではないでしょうか。

「10年前の成功パターン」は、今は通用しない

グローバルな就職事情はここ数年で大きく変化しています。

だからこそ、子どもの教育や進路を考えるときに気をつけたいのは、過去の成功パターンをそのまま現在に当てはめないことです。

インフルエンサーや専門家の発信には参考になるものが多い一方、その経験が10年前、20年前のものであれば、現在の就職市場やビザ環境とは大きく異なります。発信情報が最新かつ正しいとは限りません。

特に今は、AI、海外の就職市場、ビザ制度など、社会を取り巻く環境が非常に速いスピードで変化しています。

今、大切なのは、誰か一人の成功例を「正解」とせず、自分自身で最新の情報を収集し、確認することです。

「誰が言っているのか？」ではなく「その情報は今も正しいのか？」を精査し、その子に合った選択をしていくことが、これまで以上に重要ではないでしょうか。

おわりに

これからも、英語が子どもの可能性を広げる大切な力であることに変わりはありません。

しかし、英語を学ぶことのゴールは、「完全なネイティブになること」ではないと思います。

大切なのは、その英語を使って何を学び、何ができるようになるのか、だと思います。

日本人であれば、高度な英語力に加え、日本語・日本文化への深い理解、自分の専門分野を兼ね備えることで、将来の選択肢はむしろ広がっていくはずです。

子どもたちがこれから生きていく社会は、今後も大きく変化していくはずです。

だからこそ、「これが正解」という一つの教育モデルや成功例にとらわれるのではなく、常に最新の情報を集め、しなやかに、時代に合った選択をしていくこと。

それが、変化の激しいこれからの時代に、子どもの可能性を本当の意味で広げることにつながるのではないかと思います。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。