AIに勝とうとするな。知らないと損する『高速取引時代の株式市場』の本当の仕組み「高速取引 株式市場にＡＩがもたらすマーケット・インパクト」を小学生でも分かるように説明します。

高速取引 株式市場にＡＩがもたらすマーケット・インパクト

著者 水田 孝信

はじめに

このnote記事は、無料部分の「小学生でもわかる解説」だけでも十分にご理解いただけます。

有料エリアには「音声考察（日本語版・英語版）」と本のエッセンスをより深く理解するための「大人向けの解説」を用意しております。

なお、この記事は無料・有料・音声考察のすべてにおいて、原著の引用は一切使用しておりません。すべて、私自身の言葉のみで構成したものです。

1秒間に5000回！人間には見えない「超高速取引」の世界。

みなさんは「株（かぶ）」の売り買いが、どのくらいのスピードで行われているか想像できますか？

実は、現代の株式市場で行われている注文のほとんどは、人間ではなくコンピューターによる自動のやり取りです。

しかもそのスピードは、1秒間に5000回も注文を出すことができるほど、とてつもなく速いのです。

日本の東京証券取引所という、株の売り買いを行う大きな場所では、出される注文全体の70パーセントから90パーセントが、このようなコンピューターによる自動取引（高速取引）だと言われています。

もしみなさんが株を買ったり売ったりしたとすると、その取引が成立した相手のほとんどは、人間ではなくこの超高速コンピューターなのです。

高速取引を行う会社（高速取引業者）は、お互いに「だれよりも早く注文を届けること」を競い合っています。

なぜなら、一番早いコンピューターだけが、その取引から生まれる利益をまるごと手に入れることができる仕組みになっているからです。

情報の伝わるスピードは、この宇宙で一番速い「光の速さ」を超えることはできません。

光は1秒間に地球を7周半もするほどのすさまじい速さですが、それでも無限の速さではありません。

そのため、東京証券取引所のコンピューターと、自分たちのコンピューターの物理的な「距離」が少しでも近いほうが、情報が届く時間が短くなって有利になります。

そこで、証券取引所は自分たちのシステムのすぐ隣に、高速取引業者のコンピューターを置く場所を貸し出しています。

これを「コロケーションサービス」と呼び、取引所にとって非常に大きなお金が動くビジネスになっています。

各業者のコンピューターにつなぐケーブルの長さが1ミリでも違うと不公平になってしまうため、すべてのケーブルが同じ長さになるように、わざわざぐるぐると巻いて調整しているほど、その世界は厳密です。

また、ある取引所で株が安く売られていて、別の遠い取引所で同じ株が高く売られている瞬間を、高速取引は見逃しません。

安い方で買って、高い方で売れば、絶対に損をせずに儲けることができます。

これを通称「裁定取引」と言いますが、これも一番早い者勝ちです。

そのため、アメリカのシカゴからニューヨークまでの地下に、通信ケーブルをできるだけ曲がらずに「直線のルート」で通すためだけに、何百億円ものお金をかけて土地を買いあさった人たちも現れました。

さらに、アメリカと日本を高速取引専用の海底ケーブルで結ぼうという、とんでもない計画まで持ち上がったほどです。

このように、高速取引の世界では、ほんの少しの「遅れ」をなくすために、想像もつかないような巨額のお金が使われているのです。

こうしたスピード競争の中で、毎日ほとんど負けない会社も現れました。

ある有名な会社が、1238日間の取引のうち「負けたのはたったの1日だけ」と発表し、世界中の人々を驚かせました。

何かズルをしているのではないかと疑う人もいましたが、実はこれは確率の計算（大数の法則）で説明がつく、とても科学的な結果なのです。

例えば、みなさんが「勝ち」と「あいこ」のときは自分が勝ちになり、「負け」のときだけ本当に負けになるという、少し自分に有利なじゃんけんをするとします。

これなら勝つ確率は3分の2（約67パーセント）になりますね。

1回勝負や10回勝負だけなら、たまに運悪く負け越してしまうこともあるでしょう。

しかし、この有利なじゃんけんを、1日に「何億回」も繰り返すとしたらどうでしょうか。

回数が多くなればなるほど、全体の勝率は必ず3分の2に近づいていきます。

1日の終わりに「勝った回数のほうが多かった」となる確率は、ほぼ100パーセントに近くなります。

高速取引は、1日に何千万回、何億回もの勝負を繰り返しているため、1日のトータルで負けることがほぼあり得ない状態を作ることができるのです。

猛獣たちの戦い？株式市場で戦う「AI」とそれを見守る「人間」

超高速で株の売り買いが行われている株式市場ですが、そこで戦っているコンピューターの中身には、多くの場合「人工知能（AI）」が搭載されています。

大きな年金のお金や、たくさんの人から集めたお金を運用しているプロの投資家（機関投資家）は、一度に何十万株という膨大な量の株を売り買いします。

しかし、そんな大量の買い注文を一度に市場に出してしまうと、周りの高速取引コンピューターたちに「あっ、あの株をたくさん買いたがっている人がいるぞ！」とすぐにバレてしまいます。

すると、高速取引たちは先回りしてその株を買い占め、プロの投資家に高い値段で売りつけようとしてきます。

これではプロの投資家は損をしてしまいます。

そこで、証券会社に頼んで「周りにバレないように、注文を細かく分けて、目立たないように少しずつ出してほしい」と依頼します。

このときに活躍するのが「執行アルゴリズム」と呼ばれるAIプログラムです。

このAIは、どうすれば他のコンピューターに見破られずに、一番おトクな価格で株を買い集めることができるかを、常に計算しながら自動で注文を出します。

一方で、高速取引のAIも「注文の出方のパターン」から、何とかしてその隠された大口の注文を見つけ出そうと、目を皿のようにして監視しています。

つまり、現代の株式市場は「注文を隠そうとするAI」と「それを見つけ出そうとするAI」が、1秒間に何千回ものスピードでしのぎを削り合っている戦場なのです。

著者は、この様子を古代ローマの闘技場（コロッセオ）に例えています。

プロの投資家（人間）は、安全な観客席の上から、自分たちの代わりに戦う猛獣である「AI」同士の戦いを眺め、ときどき指示を出しています。

人間がAIに実務をすべて任せて、自分たちは高いところからコントロールしているのです。

しかし、ここで問題なのは「個人投資家」の存在です。

多くの個人投資家は、AIという強力な武器を持たないまま、生身の人間のままでこの戦場に飛び込んでしまっています。

これは、武器を持たない奴隷が、獰猛な猛獣たちが暴れ回る闘技場にうっかり迷い込んでしまったようなもので、非常に危険な状態なのです。

最近では個人向けにもAIプログラムを提供し始める動きがありますが、それまでは生身の人間がこの高速な戦いに立ち向かうのは非常に難しいのが現実です。

このような高速取引のAIを、著者は「本を読まない古本屋」に例えています。

古本屋さんは、本を安く買い取って、それを欲しい人に少し高い値段で売ることで利益を得ていますね。

古本屋の主人は、本の中身を熱心に読んで楽しむために仕入れているわけではありません。

中身には興味がないけれど、売りたい人と買いたい人の間を取り持つことで、世の中に便利さを提供しています。

高速取引も全く同じです。

その会社がどんなに素晴らしい製品を作っているか、社長がどんな夢を持っているかといった「企業の価値」には興味がありません。

ただ、今この瞬間に「株を売りたい人」から安く買い、「株を買いたい人」に高く売ることで、ほんの少しの差額を利益にしています。

企業の中身は読まないけれど、市場をスムーズに動かす役割を果たしているという点では、まさに「古本屋」のような存在なのです。

そもそも「株式」と「お金」ってなに？イノベーションを支える仕組み。

高速取引が社会に役立っていることを理解するためには、そもそも「株式市場」や「お金」がなぜ生まれたのかを知る必要があります。

これらはただのマネーゲームではなく、人類が大きく発展するために、大昔から作り上げてきた大切な仕組みなのです。

人類は、太古の昔から「役割分担」をすることで、他の生き物よりも豊かに暮らせるようになりました。

例えば、イノシシを捕まえるのが得意な人は狩りに専念し、魚を捕るのが得意な人は漁に専念します。

そして、お互いの獲物を交換する「物々交換」をすることで、みんなが得意な仕事に集中して、能力を伸ばすことができました。

しかし、物々交換には大きな弱点がありました。

海が荒れて魚がまったく獲れない日が続いたとき、魚を捕る専門の人は、お肉と交換するための魚を持っていません。

とりあえずお肉をもらって、後で海が静かになったら魚を返すという「時間を超えた約束」が必要になります。

しかし、これを頭の中だけで覚えておくのはとても大変で、約束が破られてしまうかもしれません。

そこで生まれたのが「お金」です。

魚が獲れなかった人は、お肉をもらう代わりに、そのお礼や貸しを示す証拠として「お金」を相手に渡します。

そして、後でお肉を捕る人が困ったときに、そのお金を返して魚をもらうのです。

お金はそれ自体を食べたりすることはできませんが、「みんなが価値があると信じている」からこそ、時間を超えて物やサービスを交換する素晴らしい道具として機能するようになりました。

こうして、お金を使ってやり取りをする「市場（いちば）」が誕生したのです。

そして、人類が新しい挑戦、つまり「これまでになかった新しい道具を作る」「新しいお薬を開発する」といった新しい挑戦（イノベーション）を始めるには、まず最初にお金が必要になります。

材料を買い、工場を建て、働く人を雇うための資金が、活動を始める前に必要になるからです。

このお金を準備する方法には、大きく分けて「融資」と「投資」の2つがあります。

「融資」とは、銀行などからお金を借りる方法です。

あらかじめ約束した金利（お礼のお金）をつけて、決められた期日までにお金を返すルールです。

これは、安定したビジネスには向いていますが、もし「成功するか分からないけれど、世界を変えるかもしれない大発明」のような、失敗する確率が非常に高い挑戦の場合、銀行はお金を貸してくれません。

貸したお金が返ってこなくなるのが怖いからです。

また、お金を出す側としても、どんなに大成功しても最初から決まった利子しかもらえないため、リスクに見合いません。

そこで生まれたのが「投資」と「株式会社」の仕組みです。

投資家は、新しく会社を立ち上げる起業家に、事業のためのお金を提供します。

会社は、お金を受け取った証拠として「株式（株）」を投資家に渡します。

この仕組みでは、あらかじめ返すお金の額は決まっていません。

もし事業が失敗したら、投資したお金はゼロになってしまいますが、もし大成功したときには、その利益の大きさに応じて、非常にたくさんの分け前（配当）をもらうことができます。

この「成功したら大きな分け前がもらえる」という仕組みがあるからこそ、投資家たちは「未来がどうなるか分からない、不確実だけれど夢のある挑戦」にお金を出すことができるようになりました。

株式会社と株式の仕組みは、人類がイノベーションを起こすために、絶対になくてはならない発明だったのです。

お肉と魚の交換から始まった？「市場」と「流動性」のたいせつな役割。

このようにして生まれた株式ですが、株が売り買いされる場所には「一次市場（新品の市場）」と「二次市場（中古の市場）」の2つがあります。

新しい会社が、最初に投資家からお金を集めて株を渡す場所が「一次市場」です。

しかし、会社というものは、一度生まれたら何十年、何百年と永遠に活動を続けることを前提としています。

一方で、お金を出した投資家は、自分の生活の都合（病気になってお金が必要になった、引退することになったなど）があるため、何十年もずっと株を持ち続けることはできません。

会社の寿命よりも、人間の投資家の寿命のほうが短いのです。

では、投資を途中でやめたくなったらどうすればよいでしょうか。

そこで登場するのが、中古の株を売り買いする「二次市場（証券取引所）」です。

自分が持っている株を、新しくその会社を応援したい別の投資家に売ることで、投資家は途中でバトンタッチ（リレー）をして、お金を回収することができます。

次のランナーが待っていてくれるからこそ、最初の投資家は「いつでも途中でやめられる」と安心し、最初の一次市場で思い切って新しい会社にお金を出すことができるのです。

この「売りたいときに、いつでもすぐに、適正な価格で売り買いできる便利さ」のことを、専門用語で「流動性（りゅうどうせい）」と呼びます。

流動性は、株式市場が正しく機能するために、最も重要な要素です。

もし、株を売りたいと思ったときに、買ってくれる人が誰もいなかったり、ものすごく安い値段でしか売れなかったりしたら（流動性が低い状態）、投資家は怖くて誰も株を買わなくなってしまいます。

そうなれば、新しい会社にお金が集まらなくなり、社会のイノベーションも止まってしまいます。

ここで、先ほどの「高速取引」の本当の役割が見えてきます。

高速取引は、コンピューターを使って「常に売り注文と買い注文の両方をたくさん出し、いつでも他の投資家の売り買いの相手になれるように待ち構えている」のです。

彼らは、会社の事業内容には興味がありませんが、市場に「流動性」という便利さを大量に配ってくれています。

高速取引という「中古の本をいつでも売り買いしてくれる古本屋」が市場にたくさんいるおかげで、株式のリレーがとてもスムーズに行われ、結果として社会全体が新しい挑戦にお金を出しやすくなっているのです。

高速取引は、ただのコンピューターのマネーゲームではなく、人類の進歩を裏で支える、とても大切な「裏方」の役割を果たしているのです。

AIが得意なことと人間にしかできないこと（AIの頭脳の正体）。

現代の株式市場や、私たちの生活の様々な場所で大活躍しているAIですが、AIはいったいどのようにして考え、判断しているのでしょうか？

その仕組みを知ると、AIに「できること」と「絶対にできないこと」がはっきりと見えてきます。

現在のAIの基礎になっているのは、1980年代に発明された「ニューラルネットワーク」という仕組みです。

これは、人間の脳にある神経細胞（ニューロン）のつながり方を真似して作られたプログラムです。

分かりやすい例で説明しましょう。

ある物体が「りんご」か「みかん」かを当てる簡単なAIを作るとします。

まず、入力の層（入り口）に、その物体の特徴を入力します。

「赤いかどうか」「丸いかどうか」「食べられるかどうか」といった質問に対し、そうであれば「1」、違えば「0」という数字を入れます。

次に、その情報が真ん中の層（中間層）を通って、一番右の層（出口）に届きます。

このとき、それぞれの情報がつながる線には、情報の重要度を示す「重み（掛け算する数字）」が設定されています。

例えば、みかんとりんごを分けるとき、「食べられるかどうか」や「丸いかどうか」はどちらも同じなので、あまり役に立ちません。

そのため、これらの重みは小さくなります。

しかし「赤いかどうか」はとても重要な手がかりなので、この重みは大きくなります。

AIが計算した結果、出口から「これは90パーセントの確率でりんごです」という数字が出ます。

もし、本当はみかんなのに「りんご」と間違えてしまった場合は、次に同じ間違いをしないように、自動的に線の「重み（パラメータ）」を少しずつ調節します。

これを「バックプロパゲーション（誤差逆伝播法）」と呼び、AIの世界における「学習」の正体です。

つまり、AIの学習とは、人間が本を読んで意味を理解し、深く考えることとは全く異なります。

ただ、正解の確率が高くなるように「数字（パラメータ）を微調整する計算」を何度も繰り返しているだけなのです。

人類は、鳥の真似をして羽ばたいても空を飛ぶことはできませんでした。

しかし、生き物にはない「プロペラ」や「ジェットエンジン」という全く違う仕組みを発見したことで、鳥よりもはるかに速く、遠くまで飛べるようになりました。

AIもこれと同じです。

人間の脳とは全く違う「統計的な数字の処理」という仕組みを使うことで、特定の分野では人間をはるかに超える力を発揮するようになりました。

AIが最も得意とするのは、「大量のデータが存在し、同じパターンが何度も何度も繰り返されること」です。

将棋や囲碁は、ルールが絶対に変わらず、コンピューター同士で何億回も対戦してデータを集めることができるため、AIが世界最強の人間を簡単に超えることができました。

1秒間に何千回も行われる「株式の注文板（売り買いの注文が並んだ表）の観察」も、大量のデータがあり、同じような動きが何度も繰り返されるため、AIが最も得意とする領域です。

そのため、超短期の取引や、注文を細かく分ける実務は、人間よりもAIのほうが圧倒的に優れています。

しかし、AIには「絶対にできないこと」があります。

それは、「データが極めて少ないこと」や「過去に例がない新しい出来事」についての判断です。

例えば、ある企業に「今後10年間、長期的に投資をするべきか」という判断は、AIには絶対にできません。

なぜなら、企業の状況を決める決算データは年に4回しか発表されず、AIが学習するために必要な「何万回、何億回もの同じパターンの繰り返しデータ」が圧倒的に足りないからです。

また、社会の流行の変化や、新しい技術の誕生、戦争や災害といった、過去にデータがない想定外の出来事に対し、AIは正しく考えることができません。

さらに、AIは自分が出力した文章やデータの「意味」を一切理解していません。

ただ、大容量のデータの中から「次にきそうな、最も確率の高い言葉」をつなぎ合わせているだけなのです。

これに対し、人間はたった1つの経験や少ないデータからでも、その「背景にあるストーリー（物語）」を深く読み解き、全く新しいアイデアを思いついたり、過去に例のない大きな決断を下したりすることができます。

そのため、株式投資の世界でも役割分担が行われています。

「この会社は将来、世界をどう変えるだろうか」と企業の価値や未来のストーリーを考え、大きな投資の決断を下すのは、人間にしかできません。

そして、その決断が決まった後、実際の株式市場で「だれにもバレずに、一番安い価格で効率よく株を買い集める」という実務的な作業を、道具としてのAIに任せているのです。

AIは人間の仕事を奪うライバルではなく、人間がより大きな仕事をこなすための、とても優秀な「道具」なのです。

悪いAIと正義のAIの戦い！フェイクニュースやズルに立ち向かう。

AIという強力な道具が生まれたことで、これまでにない新しい問題や、AIを悪用したズル（犯罪）も増えてきています。

株式市場では、わざと嘘の注文を出して価格を操る「相場操縦（そうばそうじゅう）」という行為が、法律で厳しく禁止されています。

その代表的な方法が、買うつもりがないのに大量の買い注文を出し、株価が上がりそうに見せかけて他人をだます「見せ玉（みせだま）」というズルです。

実は、ルール通りにきまじめに動く高速取引のAIは、この「見せ玉」という嘘の注文にとても騙されやすいことが分かっています。

かつてロンドンに住む「ナブ（ナビンダー・サラオ）」という、たった1人の個人投資家（デイトレーダー）がいました。

彼は、高速取引のコンピューターたちが、注文板に大きな注文が出ると「価格が急に動きそうだ！」と過剰に反応して逃げようとする性質（アルゴリズム）を持っていることを見抜きました。

そこで、ナブは自分で作ったプログラムを使い、一瞬でキャンセルするような嘘の大量注文を何度も出し、高速取引のAIを徹底的に騙して、何十億円もの大金を儲けました。

しかし、2010年にアメリカの株式市場で、株価がわずか数分間のうちに約1000ドルも急暴落した「フラッシュクラッシュ」という大事件が発生します。

世界中がパニックになり、原因を調べるために膨大な取引データが分析されました。

その結果、暴落の引き金ではないものの、市場を激しく混乱させていた大がかりな「見せ玉」の犯人として、ロンドンの自宅にいたナブが特定され、逮捕されてしまいました。

現在では、このような怪しい「見せ玉」を見つけるためにも、AIが使われています。

人間の目では追いきれない膨大な注文データの中から、AIが「過去の不正取引のパターンと似ている怪しい動き」を一瞬で見つけ出し、その報告を受けた人間が詳しく調査する、という方法で市場の公平さが守られています。

しかし、AIを悪用した脅威はこれだけではありません。

最近、最も恐れられているのが「生成AIを使ったフェイクニュースや偽画像による市場の混乱」です。

実際にアメリカで、国防総省（ペンタゴン）の近くで大きな爆発が起きたかのような、きわめてリアルな「偽の画像」がSNSに投稿されたことがありました。

これを見た高速取引のAIたちは、ニュースの文章や画像を瞬時に分析し、「大事件が発生した！株を早く売らなければ！」と判断して、一斉に売り注文を出しました。

その結果、アメリカの株式市場の株価が一時的に急落するというパニックが発生したのです。

また、今後はAIを使って、企業の社長が「我が社は倒産します」と嘘の発表をしているような、本物と見分けがつかない偽の動画（ディープフェイク）が作られ、株価をわざと暴落させて儲けようとする悪い人が現れるかもしれません。

さらに恐ろしいのは、AIの技術が進みすぎた結果、「本物の情報まで、嘘だと疑われてしまうこと」です。

アフリカのガボン共和国という国で、大統領が病気になり、しばらく姿を見せなかったため、国民の間で「大統領はもう亡くなっているのではないか」という噂が広がりました。

大統領は元気であることを証明するために、新年のメッセージ動画を公開したのですが、国民は「この動画はAIで作られた偽物（ディープフェイク）に違いない！」と勘違いしてしまい、最終的にクーデター未遂が起きるほどの大混乱になってしまいました。

この事件では、最初から最後まで、AIは一切使われていませんでした。

本物の動画だったのです。

しかし、世の中に「AIを使えば、本物そっくりの偽物が作れる」という認識が広がってしまったために、本物の情報まで信じてもらえなくなるという、新しい恐ろしい問題が発生しているのです。

スマートフォンの本人確認システム（顔認証など）を、リアルタイムで顔を別の人のものに書き換えるAI技術を使って突破しようとする犯罪や、AIを使って自動でサイバー攻撃を仕掛けるプログラムなど、金融の世界におけるAIの脅威は日々進化しています。

しかし、これらの悪いAIから社会を守るのも、また「正義のAI」です。

サイバー攻撃を防ぐセキュリティ、不正な本人確認を見破る技術、フェイクニュースを検出するシステムなど、あらゆる場面で「悪いAI」と「守るAI」、そしてそれらを道具として使いこなす「人間同士」の戦いが、裏で繰り広げられているのです。

株式市場をどう守る？ルール作りと大地震へのそなえ。

人類が新しいイノベーションに挑戦し、豊かな社会を作っていくためには、株式市場という「みんなが安心して参加できる、公平なバザール」が、いつでも正しく動いていなければなりません。

著者は、市場のルール作りの大切さを「サッカーの歴史」に例えています。

19世紀の初めごろ、サッカーにはまだ細かいルールがありませんでした。

ただボールを相手の陣地に運べばよいというルールだったため、ボールの周りに大勢の人が群がり、力づくでお互いを押しのける、まるでケンカの延長のようなゲームだったそうです。

そのため、体格がよくて力が強い人だけが活躍し、足が速い人や、ボールを扱う技術がある人は、何もできずに呆然と見ているしかありませんでした。

しかし、その後「手を使ってはいけない」「後ろからタックルしてはいけない」といった細かいルールが整備されたことで、サッカーはただのケンカから、スピードや高度な技術を競い合う、やって楽しい、見て楽しい素晴らしいスポーツへと進化しました。

株式市場も全く同じです。

もし、「特別な立場の人だけが、ずるい方法で早く情報を手に入れて、絶対に儲かる仕組み」が放置されていたら、普通の投資家たちは怒って市場から去ってしまいます。

参加する人が少なくなれば、流動性が失われ、新しい会社にお金が集まらなくなってしまいます。

だからこそ、誰もが「公平に、同じ条件で知恵を競い合えるルール」を、時代に合わせて常にアップデートし続けなければならないのです。

著者の研究分野は、まさにこの「株式市場のルールをどう設計するか」というものです。

コンピューターの中に、何万人ものAI投資家が暮らす仮想の市場（人工市場）を作り出し、例えば「株の価格のきざみ幅を小さくしたら、市場はどう変化するか」といった実験を何度も行って、実際の証券取引所のルール作りに役立てています。

そして、このルール作りと高速取引の存在が、将来の日本を救う鍵になるかもしれない、大切なテーマがあります。

それが「大地震（首都直下地震）が起きたときの、株式市場のそなえ」です。

もし東京で大地震が発生した場合、東京証券取引所はすぐに活動を再開できるでしょうか。

大地震が起きると、東京の街は大混乱になり、電気やインターネットなどの通信回線が一部使えなくなる可能性があります。

実は、証券取引所や日本銀行などは、万が一のときに備えて、大阪などに同じシステムを動かせる「バックアップの施設」と、そこで働く人員を常に用意しています。

そのため、東京がもし壊滅的な被害を受けたとしても、システム自体は次の日には大阪で稼働させることができます。

しかし、システムが動くだけでは、取引は成り立ちません。

株を買いたい人と売りたい人が集まらなければ、正しい価格が決まらないからです。

ここで最も重要なのが「高速取引業者」です。

現代の注文のほとんどを出している高速取引のコンピューターは、東京にある取引所のデータのすぐ隣に置かれています。

もし、システムが急に大阪に切り替わったとき、海外にいる高速取引業者たちが、自分たちのシステムをすぐに大阪のバックアップシステムへとつなぎ直し、昨日までと同じように大量の「流動性（いつでも売り買いに応じる注文）」を提供し続けることができるでしょうか？

もし、高速取引の多くが「東京が大混乱しているから、安全のためにしばらく日本の株の取引はやめよう」と引いてしまったら、市場の流動性は一瞬で消え去り、株の売り買いがまったくできなくなってしまいます。

市場が再開できなければ、日本中の企業の価値が分からなくなり、経済が完全にストップしてしまいます。

大地震の次の日に、日本の株式市場を無事に再開できるかどうかは、実は「全く注目されていないけれど、高速取引業者が災害時の切り替え準備をどれだけきちんと行っているか」にかかっているのです。

このように、私たちの知らない超高速の世界で動いている株式市場とAIは、ただのお金稼ぎの道具ではありません。

それは、人類が夢を追いかけ、新しい挑戦（イノベーション）を起こすための、心臓であり、大切な血管のようなものです。

そのシステムがいつでも公平で、そして災害のときにも止まらずに正しく動き続けられるように、世界中の研究者やルールを作る人々が、今日もAIの力を借りながら、目に見えないところで戦い続けているのです。