【拡散希望】孫正義のスターゲート計画の危険性

　ソフトバンクのボイコット運動にカンナ隊長が賛同してくださったことに、心から感謝と感動を覚えています。SNSが普及した現代では、もはやデモやプラカードといった従来の手段よりも、企業のもたらす悪影響や危険性を正確に把握し、それを多くの人々と共有・拡散することが最も効果的です。とりわけ、日本のマスメディアが十分に機能していない現状では、報道されない事実を一人でも多くの方に知っていただくことが不可欠となります。

　そんな中、カンナ隊長は私が文責を持ち執筆している多数の記事から、特に重要な部分を的確に引用し、分かりやすく整理してくださったうえで、不足する情報を的確に補足してくださいました。さらには賛同文までいただいています。

　私の文章は長文になりがちなため、要点を効率よく把握したい方は、ぜひカンナ隊長の記事をご覧ください。そしてできるだけ多くの方に拡散していただけると、大変ありがたいです。今、最も重要なのは、この深刻な状況を一刻も早く広く認識していただくことだと考えています。

　もちろん、記事の内容に対するご意見や、私の主張に誤りがある場合のご指摘も歓迎いたします。単に情報を拡散していただくだけでも、皆さんの生活を守るための有効な一歩となるはずです。どうかご協力をお願いいたします。

　一部の銀行やファンド、企業の破綻が、一国の経済を破滅に追い込み、深刻な恐慌や戦争の引き金となった事例は数多く存在します。

　現在のアメリカにおけるAIバブルは、1929年のウォール街大暴落（投機的な株式バブルの崩壊による世界恐慌）と類似した状況にあります。AI分野への過剰な投資が懸念されており、バブル崩壊のリスクが指摘されています。

　具体的には、エヌビディアやテスラ（イーロン・マスク関連株）、投資会社ブラックストーン、アマゾン創業者ジェフ・ベゾス、オラクル共同創設者ラリー・エリソンなど、『アメリカのオリガルヒ』と呼ばれる資産家や企業がリスク要因とされています。さらに、孫正義とOpenAI、オラクルが共同で立ち上げたスターゲート計画も注目されています。この計画は、今後4年間で5,000億ドルを投資し、米国内に新たなAIインフラを構築することを目指しています。 しかし、その巨額な投資規模や影響力から、一部ではリスク要因として懸念する声もあります。

　歴史的にも、個人の投機行為が国家を揺るがすケースが度々起きています。例えば、ジョージ・ソロスがイギリスのポンドを空売りし、ERM離脱を招いた1992年のポンド危機や、1997年のアジア通貨危機では、タイバーツをはじめとするアジア各国の通貨が投機の対象となり、タイ、インドネシア、韓国などがIMF支援を余儀なくされました。

　さらに、1998年のロシア財政危機とLTCM破綻、2001年のエンロン破綻、2008年のリーマン・ブラザーズ破綻と世界金融危機、2011年のMFグローバル破綻、2010年代のビル・アックマンによるヘルスケア市場への影響など、大規模な投資や不正行為が世界経済に混乱をもたらした例は枚挙にいとまがありません。

　直近では2022年、暗号資産取引所FTXがサム・バンクマン＝フリードによる不正経理で突然破綻し、暗号資産市場が暴落。投資家の信頼が大きく揺らぐ事態となりました。

　これらの歴史的事例を踏まえると、現在のAIバブルやスターゲート計画の進行には慎重な監視が必要であり、適切なリスク管理が求められます。

#ソフトバンクボイコット
#スターゲートが日本経済を滅ぼす

武智倫太郎